報道関係者各位

平成２４年２月８日
株式会社クロス・マーケティング
（東証マザーズ　3629）

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「2011年下期スマートフォン電波状況実測調査」を販売開始

〜携帯電話事業者4社のスマートフォン（Android端末とiPhoneで計6機種）
を対象とし、首都圏、東海・関西、東北の全72測定地点においてデータ通信
速度を測定する手法で調査を実施〜
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■■ 要約 ■■

マーケティングリサーチを行う株式会社クロス・マーケティング（代表取締役
社長　五十嵐幹　東京都中央区）は、ICT分野を中心に各種市場調査を行って
いる株式会社ICT総研（代表者　国府田昌史　東京都千代田区）が提供する
「2011年下期スマートフォン電波状況実測調査」を販売開始しました。

詳細URL：http://www.cross-shop.jp/shop/goods/$/id/8480/

■■ 調査概要 ■■

■首都圏・東北の下りデータ通信速度はａｕがトップ、東海・関西は
　イー・モバイル
■大都市圏（日中）のiPhone4S対決ではソフトバンクが優勢、東北では
　ａｕ版iPhone4Sが圧勝
■夜間（回線混雑時）のｉPhone4Sによる動画視聴ではａｕ版ｉPhone4Sが安定
■Android端末はデータ通信速度で優位、iPhone4Sは動画視聴に強みを発揮
■NTTドコモは全国的に安定した品質、回線混雑時も高い動画接続成功率を記録

【調査結果の要旨】

データ通信速度については、携帯電話事業者4社のスマートフォン（Android端
末とiPhoneで計6機種）を対象とし、首都圏、東海・関西、東北の全72測定地点
においてデータ通信速度を測定する手法で調査を実施。1機種あたり合計1,080回
測定したことになる。
この結果、5月に実施した前回調査と比較して、全体的に通信速度が向上している
傾向が見られる。携帯電話事業者各社のインフラのさらなる品質強化への取り
組みや新型端末のスペック向上、より高速なサービスの導入などが結果となって
表れている。
また、スマートフォン利用者数の多い首都圏よりも、東海・関西の速度が速い
という傾向も見られた。
事業者別には、ソフトバンクモバイル（以下、ソフトバンク）の速度向上に
著しい改善が見られた。首都圏の下り速度で見ても、前回はiPhone4が0.47Mbps、
Androidが0.55Mbpsと低調な結果であったが、今回調査ではiPhone4Sが1.06Mbps、
Androidも0.91Mbpsと2倍前後の速度を記録した。下り最大14.4Mbpsへの対応を
開始したことや、短期間で基地局を大幅に増強してきている効果が確実に表れ
ている。
auは前回調査に引き続き、首都圏・東北の下り回線速度でトップとなった。
10月に発売が開始されたiPhone4Sも全国的に優れたサービス品質を示しており、
iPhoneユーザーにとってはソフトバンク以外の選択肢が広がったと言えるだろう。
通信速度に優れたAndroid端末と、アプリの豊富なiPhone4Sが加わったことで、
auのスマートフォンユーザーがさらに増加することにつながりそうだ。
イー・モバイルのスマートフォンユーザーはまだ少ないが、今回の調査では
非常に優秀な通信速度を記録した。特に東海・関西エリアではその速度が抜き
ん出ており、今後はデータ通信端末だけでなくスマートフォンユーザーの増加
が見込まれる。

■■ 目次 ■■

調査の目的

調査の概要

データサマリ

調査手法

測定場所一覧

下り速度一覧（平均速度）
上り速度一覧（平均速度）
下り速度一覧（最高速度）
上り速度一覧（最高速度）

キャリア別通信速度測定結果
　ＮＴＴドコモ
　ａｕ　iPhone4S
　ａｕ　android
　ソフトバンクモバイル　iPhone4S
　ソフトバンクモバイル android
　イー・モバイル

測定地点別通信速度測定結果

動画接続成功率・開始時間測定結果

図表

動画接続成功率詳細データ

動画視聴開始時間詳細データ

■■ サマリー ■■

http://www.cross-shop.jp/user_data/pdf/D-1201-IC-1781-P1.pdf

■■ 商品詳細 ■■

商　品　名：電子書籍コンテンツの需要動向調査
発　刊　日：2011年11月9日
発　　　行：株式会社ICT総研
販　　　売：株式会社クロス・マーケティング
判　　　型：A4/100ぺージ
頒　　　価：99,750円(95,000円＋消費税4,750円)
■製本
■ダウンロード

※製本の場合、別途送料500円

詳細URL：http://www.cross-shop.jp/shop/goods/$/id/8480/

【お申し込み方法】
上記URLよりお申し込みください。

【お支払い方法】
法人様・・銀行振込みの後払いとなります。
商品と同封、または別送にて請求書と納品書をお送りいたしますので、
振込み期日までに指定口座へお振込みください。

個人様・・銀行振込みの前払いとなります。
お申し込み後に請求書をお送りいたします。
ご入金が確認されましてから、商品を発送いたします。

■■株式会社クロス・マーケティングについて■■

株式会社クロス・マーケティングは、国内150万人超の大規模モニターを軸に、
生活者の「生」の声を主にインターネットを活用して収集するマーケティング
リサーチ会社です。
生活者の嗜好の多様化や、商品サイクルの短期化に対応するため、ネットリサ
ーチの優位性である「スピード」「コスト」に加え、「品質」を最大限に重視
したリサーチサービスを展開しています。
調査企画から設計、実査、集計・分析レポートまで、マーケティングリサーチ
に関するあらゆるサービスをトータルにサポートいたします。

■■株式会社クロス・マーケティング会社概要■■

名称：株式会社クロス・マーケティング
本社所在地：東京都中央区銀座8丁目15番2号銀座COMビル6Ｆ
代表者：代表取締役社長　五十嵐　幹
設立：2003年4月
URL：http://www.cross-m.co.jp/

■■ 本件に関するお問い合わせ先 ■■

株式会社クロス・マーケティング
Cross Shop　販売窓口担当
Tel：03-3549-1319
Fax：03-5565-1555
Mail：cs-info@cross-m.co.jp
Facebook：http://www.facebook.com/crossshop.jp
twitter：http://twitter.com/cross_CS

報道関係者各位

平成２４年２月７日
株式会社クロス・マーケティング
（東証マザーズ　3629）

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『2012年「エネルギーハーベスティング」×新市場探索総調査ならびに今後5カ
年（2013年度〜2017年度）の対象セグメント（適用分野、応用分野、用途
（場所・エリア、対象分野など））別の普及シナリオ予測＞【特別企画調
査】』を販売開始

〜「自己発電」「自家発電」分野から「エネルギーハーベスティング」新市場
探索総調査を実施。〜
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■■ 要約 ■■

マーケティングリサーチを行う株式会社クロス・マーケティング（代表取締役
社長 五十嵐 幹 東京都中央区）は、株式会社ESP総研（代表取締役　村岡 正悦
　東京都渋谷区）がまとめたレポート、『2012年「エネルギーハーベスティン
グ」×新市場探索総調査ならびに今後5カ年（2013年度〜2017年度）の対象セグ
メント（適用分野、応用分野、用途（場所・エリア、対象分野など））別の普
及シナリオ予測＞【特別企画調査】』を販売開始しました。

詳細ページ：http://www.cross-shop.jp/shop/goods/$/id/8439/

■■ 商品概要 ■■

〜「自己発電」「自家発電」分野から「エネルギーハーベスティング」新市場
探索総調査を実施。大分類19セグメント（小分類213セグメント）の対象セグ
メント（適用分野、応用分野、用途（場所・エリア、対象分野など））別×公
開統計の抽出ならびに、公開統計をベースとした「Japan-VALS2」普及予測ロ
ジックによるトップダウン式潜在市場規模＜2013年度〜2017年度＞算出（楽観
シナリオ／悲観シナリオ）〜

I.要約・結論　編

1） 「エネルギーハーベスティング」新市場探索方法（自己発電・自家発電　
分野からアプローチ）

2） 自己発電・自家発電　分野に属する「プレイヤー」抽出　調査　所感（気
づきメモ）

3）対象分野：大分類19（小分類213）セグメントにおける「 “エネルギーハ
ーベスティング”新市場 」潜在市場規模（5カ年：2013年度〜2017年度）推移
・普及予測（TOTAL、楽観シナリオ×2013年度　予測、楽観シナリオ× 2017年
度　予測、 悲観シナリオ×2013年度　予測、 悲観シナリオ× 2017年度　予
測）＜ハードウェア（部品）販売のケース＞

4）「自己発電」「自家発電」シーズ（プロダクツ、サービス）の適用分野マ
トリックス（大分類：19種類）　

5）“エネルギーハーベスティング（ビジネス）”新市場探索×潜在市場規模
＜普及予測＞×ハードウェア：部品販売×適用分野：大分類19（小分類213）
セグメント×今後5カ年の潜在市場規模予測（2013年度〜2017年度）＜数量ベ
ース／金額ベース＞【楽観シナリオ　予測、悲観シナリオ　予測】

II.潜在市場規模算出　編（TOTAL／大分類19セグメント＜小分類213セグメン
ト＞ ×今後5カ年での普及予測）

1）“エネルギーハーベスティング”新市場×セグメント（大分類19セグメン
ト／小分類213セグメント）別　潜在市場規模推移・予測（今後5カ年：2013年
度〜2017年度での普及予測）TOTAL

2）対象分野：大分類19（小分類213）セグメントにおける「 “エネルギーハ
ーベスティング”新市場 」潜在市場規模（5カ年：2013年度〜2017年度）推
移・普及予測（TOTAL）＜ハードウェア（部品）販売のケース＞

3）“エネルギーハーベスティング”ビジネス×セグメント別　潜在市場規模
推移・予測（今後5カ年：2013年度〜2017年度での普及予測）×最重要ターゲ
ット（大分類19セグメント／小分類213セグメント）別≪ハードウェア
（部品）販売のケース≫

【“エネルギーハーベスティング（ビジネス）”新市場探索×潜在市場規
模＜普及予測＞（2013年度〜2017年度）】

（1）防犯・セキュリティ分野（2）防災分野（3）医療・福祉分野
（4）宇宙分野（5）環境分野（6）公共施設分野（7）一般家庭分野
（8）企業・ビル分野（9）一般・企業共通分野（10）工業・製造業分野
（11）商業分野（12）農業・畜産業分野（13）通信施設分野
（14）電化製品分野（15）電子機器分野（16）電力・エネルギー分野
（17）交通・輸送機分野（18）レジャー分野（19）その他

III.公開統計抽出　編（適用分野、応用分野、用途（場所・エリア、対象分野
など） ）　※数量ベース

（1）防犯・セキュリティ分野（2）防災分野（3）医療・福祉分野
（4）宇宙分野（5）環境分野（6）公共施設分野（7）一般家庭分野
（8）企業・ビル分野（9）一般・企業共通分野（10）工業・製造業分野
（11）商業分野（12）農業・畜産業分野（13）通信施設分野
（14）電化製品分野（15）電子機器分野（16）電力・エネルギー分野
（17）交通・輸送機分野（18）レジャー分野（19）その他

IV.基本ロジック・普及予測根拠　編（ビジネスモデル別×エネルギーハーベスティングの導入・普及単価や、将来予測に活用する基本ロジック、考え方など） ≪ハードウェア販売（完成品、マイコン、チップ、モジュール、デバイスなどの部品）　※時計も含む、システム販売（ハードウェア販売+ソフトウェア販売）、企業から受託研究、受託開発、コンサルティング、その他（レンタル事業、イルミネーション事業、液体状など）≫

（1）エネルギーハーベスティング×全体市場に占めるビジネスモデル別比率推移（2009年度〜2013年度）　※時計を含まないモデルを指標値とした。
（2）エネルギーハーベスティング×平均実績価格　裏付け
（3） “エネルギーハーベスティング”ビジネス×潜在市場規模算出（今後5カ年での普及予測）−「Japan-VALS2」アプローチ−
（4） 「Japan-VALS2」アプローチ−×大分類セグメント（19種類）別　普及予測率（％）×テーブルMAP

V.「自家発電」「自己発電」ポテンシャル･プレイヤー×マーケティング・マトリックス（75社／団体）

■■ 調査概要 ■■

【調査対象】
・Web上にて「自己発電」「自家発電」と言及している当該事業者（当該プレイヤー）・キーマンならびに知見者、研究者など。

【調査方法】
・弊社専門調査員による訪問ヒアリング、電話でのヒアリング並びにメールによる追加的な情報収集、弊社内データベースの活用により調査・分析を行った（主は電話でのヒアリングであった）。

【調査＆レポート期間】
・ 2011年6月29日（自己発電・自家発電リスティング開始）〜2011年12月27日まで深堀調査（公開統計収集を含む情報収集）を実施した。その後レポーティング（集計＆分析）を実施し、2012年1月7日に集計＆分析ならびにコメント化が終了した。

■■ 目次概要 ■■

※詳細目次はこちら
http://www.cross-shop.jp/shop/goods/$/id/8439/

■■ 概要 ■■

資　料　名：2012年「エネルギーハーベスティング」×新市場探索総調査ならび
　　　　　　に今後5カ年（2013年度〜2017年度）の対象セグメント（適用分
　　　　　　野、応用分野、用途（場所・エリア、対象分野など））別の普及
　　　　　　シナリオ予測＞【特別企画調査】

発　刊　日：2012年1月7日
調査・発行：株式会社ESP総研
販　　　売：株式会社クロス・マーケティング
体　　　裁：A4/688ページ
頒　　　価：製本＋CD-ROM ： 997,500円（税抜 950,000円＋消費税47,500円）
※各別途送料　500円
※オンデマンド印刷

詳細ページ：http://www.cross-shop.jp/shop/goods/$/id/8439/

■■ 本件に関するお問い合わせ先 ■■

株式会社クロス・マーケティング
Cross Shop　販売窓口担当
Tel：03-3549-1319
Fax：03-5565-1555
Mail：cs-info@cross-m.co.jp
Facebook ⇒ http://www.facebook.com/crossshop.jp
twitter ⇒ http://twitter.com/cross_CS

日本エンタープライズ株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長　植田勝典）は、株式会社サンリオウェーブ（本社：東京都品川区、代表取締役 山村眞一）との共同事業として、グリー株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 田中良和）が運営するGREE Platform上において、ゲームアプリ『キティ☆コレ　〜目指せ！ナンバー１キティラー〜』を平成24年2月6日に配信開始いたしましたのでお知らせいたします。
　日本エンタープライズ株式会社と株式会社サンリオウェーブは、今回の取り組みを機に、今後もお客様にお喜びいただける魅力的なモバイルコンテンツの提供に努めてまいります。

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●ゲーム　概要
　１）ゲームコンセプト
　　　宇宙のどこかにある、キティ大好きな女の子たちが集まる奇跡の星「キティプラネット」！あなたはここで
　　　アルバイトをしながら女子力をアップ、誰もが憧れるナンバー1キティラーを目標に頑張りましょう。
　　　ショッピングや模様替えなどを楽しみながら、キティラー★コンテストに出場！あなたの最強コーディネートでグランプリを目指そう!!
　２）キティラーアイテムご紹介
　　　ゲームに登場するアイテムはどれも、キティファンには堪らないキュートなものばかり！
　３）ナンバー1キティラーを決める「キティ★コン」とは？
　　　キティラー★コンテスト、略して「キティ★コン」をゲーム内では毎月開催！グランプリを受賞して、超キティラーの証 “キティアラ” をGETしよう！

●基本情報
　配信先
　　GREE （URL：http://gree.jp/ ）
　利用料金
　　基本プレイ無料 （有料アイテム販売）
　アクセス方法
　　カテゴリー⇒「ゲーム」⇒「育成」
　URL
　　http://mpf.gree.jp/46381
　コピーライト表記
　　(c)'76,'12 SANRIO (c)'09,'12 SANRIOWAVE　Powered by Nihon Enterprise

※ 『GREE』への無料会員登録が必要です。
※ ゲームの検索・ダウンロード、サイト閲覧には、別途パケット通信料が必要です。また、ご利用に際し、パケット定額制へのご入会を推奨します。

●ハローキティといっしょ！　概要
　今回のゲームはサンリオウェーブが展開する「ハローキティといっしょ！」のキャラクターや世界観をモチーフとしております。「ハローキティといっしょ！」は、アニメやゲーム、コミックなどで活躍しているイラストレーターやクリエイターとハローキティのコラボプロジェクトです。イラストレーターたちが個性豊かに描き出すキティ大好きな「キティラー」は、グッズやコミックなど幅広く展開中。今回のゲームにおいては、キャラクターやその世界観のモチーフとなっております。
公式サイト：http://www.with-kitty.com/

●株式会社サンリオウェーブ　概要
商号 ： 株式会社サンリオウェーブ
設立年月日 ： 平成7年10月20日
本社所在地 ： 東京都品川区大崎1-6-1
代表者 ： 代表取締役 山村 眞一
事業内容 ： ブロードバンドコンテンツ運営、モバイルコンテンツ運営等
ＵＲＬ ： http://www.sanriowave.co.jp

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●本件に関するお問い合わせ
　■報道関係の方
　　日本エンタープライズ株式会社　総務部　広報・IR課　【担当：松本】
　　TEL：03-5774-5730　　FAX：03-5774-5735　　MAIL：ir@nihon-e.co.jp
　■ケータイやスマートフォンを活用したビジネス展開をご検討されている企業・団体の方
　　日本エンタープライズ株式会社　ソリューションビジネス部　【担当：肥後】
　　TEL：03-5418-6295　　FAX：03-5418-6294　　MAIL：solution_biz@nihon-e.co.jp

※ 「GREE Platform」「GREE」は、グリー株式会社の商標または登録商標です。
※ 記載されている会社名及び商品名／サービス名は、各社の商標または登録商標です。

元IMFエコノミストのタマラ・ヘンダーソンがスタッフに参加

ニューヨーク & 香港--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- ブルームバーグ ブリーフは本日、「エコノミクス・アジア（Economics Asia）」の創刊を発表し、元国際通貨基金エコノミストのタマラ・マスト・ヘンダーソンがスタッフに加わったことを報告しました。

日刊ニュースレターのエコノミクス・アジアは、ブルームバーグ プロフェッショナル サービスによるニュース、データ、マクロ経済トレンドについての詳細な分析を1つにまとめ、ブルームバーグ ブリーフのエコノミストのマイケル・マクドノーとタマラ・ヘンダーソンによる論評を掲載します。マクドノーとヘンダーソンは、それぞれ香港とシンガポールで世界的な経済トレンドについて調査し、欧州と米州の4人の専属エコノミストが各号に世界的な視点を加えます。

ブルームバーグ ブリーフの編集者兼コンテンツマネジャーのテッド・メルツは次のように述べています。「アジア・エコノミクスでは、ブルームバーグが有する情報と分析を2、3ページにまとめ、金融機関や一般企業が世界の経済トレンドを追うために必要な内容をお届けします。ブルームバーグ ブリーフの独自の編集方針では、最重要ニュースと分析情報にビジネスリーダー、エコノミスト、ストラテジスト、政策立案者、研究者による業界個別の論評を組み合わせます。」

ヘンダーソンは新たな役割について次のように語りました。「今は、国内経済が世界的トレンドから受ける影響について、また国内経済や政治的変化が外国での投資上の意思決定に与える影響について検討する上で良い時期です。急速に変化するグローバル経済に影響を与える要因について、仲間となるブルームバーグ ブリーフのエコノミストや編集者と共に検討していくことを楽しみにしています。」

ヘンダーソンはエコノミストとして25年の経験を持ち、国際通貨基金の投資ユニットとシティグループでの勤務経験があります。著書に「Fixed Income Strategy: A Practitioner’s Guide to Riding the Curve」（Wiley & Sons Ltd、2003年）があり、同書の中で理論的モデルと実際的な経験を組み合わせて債券投資と取引の枠組みを提供しています。ブルームバーグへの入社以前には、オーストラリア・アンド・ニュージーランド・バンキング・グループでアジア為替リサーチの責任者を務めていました。

アジア・エコノミクスのほかに、ブルームバーグ ブリーフは13誌のニュースレターを発行し、現在の購読者数は合計で15万人を超えています。ブルームバーグ ブリーフのタイトルには、Economics、Economics Europe、Hedge Funds、Private Equity、Mergers、Bankruptcy & Restructuring、Leveraged Finance、Municipal Market、Structured Notes、Risk、Financial Regulations、Climate & Carbon、Islamic Financeがあります。

ブルームバーグ プロフェッショナル サービスの加入者の方は、「BRIE 」でブルームバーグ ブリーフのシリーズをご利用いただけます。ブルームバーグに加入されていない方は、www.bloombergbriefs.comで各ニュースレターをご購入いただけます。

ブルームバーグ ブリーフのアジア・エコノミクスの詳細情報については、ブルームバーグ ブリーフのグローバル・ビジネス・マネジャーのNick Ferris（ nferris2@bloomberg.net ）、または香港のブルームバーグ ブリーフ・エコノミストのMichael McDonough（ mmcdonough10@bloomberg.net ）にご連絡ください。

ブルームバーグ ブリーフについて

ブルームバーグ ブリーフは、金融データ・分析情報の情報源として評価の高いブルームバーグ L.P.のニュースレター出版部門です。当部門は、日刊と週刊の電子ニュースレターを出版しています。ブルームバーグ プロフェッショナル サービスの加入者は、ブルームバーグ ブリーフを制限なく利用できます。ブルームバーグ ブリーフは、個人や企業の部門や全社にライセンス販売も行っています。詳細情報については、www.bloombergbriefs.comをご覧ください。

本記者発表文の公式バージョンはオリジナル言語版です。翻訳言語版は、読者の便宜を図る目的で提供されたものであり、法的効力を持ちません。翻訳言語版を資料としてご利用になる際には、法的効力を有する唯一のバージョンであるオリジナル言語版と照らし合わせて頂くようお願い致します。

連絡先
Bloomberg LP
Vera Newhouse, +1 212 617 6420
vnewhouse@bloomberg.net
or
Stella Xu, +86 10 6649 7551
sxu43@bloomberg.net
or
Cognito-APAC
Anne Karumo, +65 8112 6409
BloombergAsia@cognitomedia.com

パーマリンク：http://www.businesswire.com/news/home/20120206005600/ja

英語原文：http://www.businesswire.com/news/home/20120205005046/en

報道関係者各位

平成２４年２月６日
株式会社クロス・マーケティング
（東証マザーズ　3629）

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「医師による医療情報入手の動向 2012」を販売開始

〜医師webアンケート調査〜
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■■ 要約 ■■

マーケティングリサーチを行う株式会社クロス・マーケティング（代表取締役
社長　五十嵐幹　東京都中央区）は、エレクトロニクス・ITと医薬・医療・バ
イオ分野を中心に様々な調査を行っている株式会社シード・プランニング（代
表取締役　梅田佳夫　東京都文京区）が提供する「医師による医療情報入手の
動向 2012」を販売開始しました。

詳細URL：http://www.cross-shop.jp/shop/goods/$/id/8584/

■■ 商品概要 ■■

□ｅディテールの活性化により、今後、医師がMRに期待する役割とは？

□iPadなどのタブレット端末を用いたMR活動、SNSなどの新しいメディア環境
が与える変化とそのインパクトとは？

□医師の属性別（GP／HP、年代別）の情報入手行動を集計・分析。

ITツールの普及やSNSなどの新しいメディアの登場により、医師を取り巻く情報
入手環境は、急速に変化しております。
これにともない、製薬企業の情報提供活動も変化を求められています。
どのような情報を、どのようなチャネルを使って提供すればよいかということ
が、製薬企業に問われるようになってきております。

シード･プランニングはこれまで、『2006年版　医師によるウェブサイトの利
用実態と今後の方向性』　『2008年版　医師による医療情報入手経路の現状と
今後の方向性』といった調査レポートの発刊を通し、医師の情報入手経路がど
の様に変化してきたかについて調査研究を重ねて参りました。

本調査では、製薬会社が現在IT化に向けた取り組みの現状と課題を踏まえ、
その解を導き出すことを志向した医師へのWebアンケート調査を実施いたしま
した。

その結果、医師による医療情報入手方法がどのように変化したかを過去のデー
タからの推移で示しつつ、MRのディテーリング用ITツールや、製薬企業のeデ
ィテールに対する医師の評価やニーズを把握し、医師が望む医療情報取得方法
を明らかにすることを目的としています。本資料が、製薬企業の営業戦略立案
や、医師向け情報提供ITビジネスの企画立案などのお役に立てれば幸いです。

■■ 調査概要 ■■

調査方法および調査対象調査方法 ：　インターネット調査　

調査対象 ：　弊社のウェブ会員登録医師　620人（全国、HP・GP）

調査期間 ：　2011年7月〜8月

調査項目：

1． 総合分析
2． 医療情報入手の現状
3． 医療情報の情報源の評価
4． MRディテールとIT機器利活用に関する評価
5． 製薬企業ウェブサイトの評価・インターネット講演会
6． 製薬企業のディテール活動の総合評価
7． SNSサービス利用状況
8． 医療情報入手の今後
9． MRに期待する役割、製薬企業による情報提供

■■ 資料目次 ■■

I.調査概要

II.分析
　　1．医療情報源の利用度と処方への影響度
　　2．デジタル端末による情報入手
　　3．MR
　　4．製薬企業ウェブサイト
　　5．デジタル機器利用によるMRディテーリング
　　6．SNS
　　7．今後の医療情報入手
　　8．年代別でみた医療情報入手行動

III.調査結果
　　1．回答医師のプロフィール
　　　　1-1　HP医師の所属診療科
　　　　1-2　HP医師勤務施設のDPC導入状況
　　　　1-3　HP医師勤務施設のMR訪問規制の状況
　　　　1-4　医師の年代
　　　　1-5　勤務施設内の通信環境
　　2．医療情報入手の現状
　　　　2-1　医療情報の情報源
　　　　2-2　医療情報の種類(11項目）別　情報源
　　　　2-3　使用デジタル機器の種類と利用目的
　　　　2-4　デジタル機器を利用した医療情報源
　　3．医療情報の情報源の評価
　　　　3-1　情報源評価　処方影響度
　　4．MRディテールとIT機器利活用に関する評価
　　　　4-1　訪問回数が多い企業上位（スコア）
　　　　4-2　デジタル機器利用MRディテールを受けた経験　最近1年
　　　　4-3　デジタル機器利用MRディテールを受けた経験、評価
　　　　4-4　タブレット端末利用MRディテール　　受けた情報種類
　　　　4-5　デジタル機器利用有無の好み
　　　　4-6　端末利用MRディテール　メリット
　　　　4-7　端末利用MRディテール　デメリット
　　　　4-8　MRのデジタル機器リテラシーとディテールの質の関連性
　　　　4-9 タブレット端末利用MRディテールの上手い企業具体例
　　5．製薬企業ウェブサイト
　　　　5-1　よく利用するウェブサイト企業名
　　　　5-2　会員登録状況
　　　　5-3　よく利用する企業ウェブサイト　利用頻度
　　　　5-4　各サイトの満足点・不満点
　　　　5-5　製薬企業ウェブサイトに求めること
　　　　5-6　インターネット講演会
　　　　5-7　会場式講演会がなくなってほしくない理由
　　6．製薬企業のディテール活動の総合評価
　　　　6-1　MRディテールとeディテールの使いわけがうまい製薬企業の有無
　　　　6-2　MRディテールとeディテールの使いわけがうまい製薬企業名と理由
　　7．SNSサービス利用状況
　　　　7-1　各SNS利用状況
　　　　7-2　SNSでの友人関係・医療情報交換
　　　　7-3　SNSで交換する医療情報種類
　　8．医療情報入手の今後
　　　　8-1　MRの必要性
　　　　8-2　MRが必要な理由
　　　　8-3　医療情報種類(11項目）別　世の中からMRとMSがいなくなった場合の情報源
　　9．MRに期待する役割、製薬企業による情報提供について
　　　　9-1　MRに期待する役割、製薬企業による情報提供へのご意見・ご要望

IV.集計データ（年代別、診療科別）

■■ 商品詳細 ■■

商　品　名：医師による医療情報入手の動向 2012
発　刊　日：2011年12月27日
発　　　行：株式会社シード・プランニング
販　　　売：株式会社クロス・マーケティング
判　　　型：A4 / 223ページ
頒　　　価：
■製本版　　： 189,000円（本体価格180,000円、消費税 9,000円）
■製本＋PDF ： 241,500円（本体価格230,000円、消費税11,500円）
■製本＋ローデータ(エクセル)
　　　　　　： 504,000円（本体価格 480,000、消費税24,000円）

※別途送料500円

詳細URL：http://www.cross-shop.jp/shop/goods/$/id/8584/

【お申し込み方法】
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【お支払い方法】
法人様・・銀行振込みの後払いとなります。
商品と同封、または別送にて請求書と納品書をお送りいたしますので、振込み
期日までに指定口座へお振込みください。

個人様・・銀行振込みの前払いとなります。
お申し込み後に請求書をお送りいたします。
ご入金が確認されましてから、商品を発送いたします。

■■株式会社クロス・マーケティングについて■■

株式会社クロス・マーケティングは、国内150万人超の大規模モニターを軸に、
生活者の「生」の声を主にインターネットを活用して収集するマーケティング
リサーチ会社です。
生活者の嗜好の多様化や、商品サイクルの短期化に対応するため、ネットリサ
ーチの優位性である「スピード」「コスト」に加え、「品質」を最大限に重視
したリサーチサービスを展開しています。
調査企画から設計、実査、集計・分析レポートまで、マーケティングリサーチ
に関するあらゆるサービスをトータルにサポートいたします。

■■株式会社クロス・マーケティング会社概要■■

名称：株式会社クロス・マーケティング
本社所在地：東京都中央区銀座8丁目15番2号銀座COMビル6Ｆ
代表者：代表取締役社長　五十嵐　幹
設立：2003年4月
URL：http://www.cross-m.co.jp/

■■ 本件に関するお問い合わせ先 ■■

株式会社クロス・マーケティング
Cross Shop　販売窓口担当
Tel：03-3549-1319
Fax：03-5565-1555
Mail：cs-info@cross-m.co.jp
Facebook：http://www.facebook.com/crossshop.jp
twitter：http://twitter.com/cross_CS

報道関係者各位

平成２４年２月３日
株式会社クロス・マーケティング
（東証マザーズ　3629）

━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
「個別化医療の普及と医薬品・診断薬・臨床検査ビジネスの今後の方向性」
を販売開始

〜世界の個別化医療/CompanionDX関連企業動向と将来展望の分析〜
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━

■■ 要約 ■■

マーケティングリサーチを行う株式会社クロス・マーケティング（代表取締役
社長　五十嵐幹　東京都中央区）は、エレクトロニクス・ITと医薬・医療・バ
イオ分野を中心に様々な調査を行っている株式会社シード・プランニング（代
表取締役　梅田佳夫　東京都文京区）が提供する「個別化医療の普及と医薬品
・診断薬・臨床検査ビジネスの今後の方向性」を販売開始しました。

詳細URL：http://www.cross-shop.jp/shop/goods/$/id/8455/

■■ 商品概要 ■■

■個別化医療/CompanionDXの普及は医薬・診断薬・検査の企業再編のきっかけに。

■世界の企業における研究開発動向や、ビジネスとしての実際のメリット・デメ
リットなどをケーススタディ。

■個別化医療/CompanionDXによって生じるビジネス面の変化・今後の展望を分析。

医薬品の投与前に体外診断薬を用いて遺伝子やタンパク質などのバイオマーカー
を調べ、最適投与患者や投与方法を選択する個別化医療（CompanionDX）ががん領
域を中心に急速に進んでいます。今後、がんや自己免疫疾患・慢性感染症など1日
投薬コストが高い疾患領域、また複数の薬を服用する中枢神経系領域では個別化
医療へ対応が必須になることは確実です。

バイオ医薬品などの登場による医療費の高騰と先進国各国の財政赤字による医療
費削減、医療評価技術（HTA：Health Technology Assessment）の普及によって、
製薬企業各社は自社製品のコストベネフィットをより明確に証明する必要が生じ
ています。コストベネフィットの証明にはバイオマーカーを用いた個別化医療は
非常に有効であり、治療効果を得難いもしくは重篤な副作用を生じる可能性が高
い患者を事前に選別することで医薬品の確固たるポジションの確保につながりま
す。

一方で個別化医療/CompanionDXの開発/対応は製薬企業だけで解決するものでは
なく、診断薬企業や臨床検査企業など異業種との協業が必須となるため、実際の
展開には入念な準備/計画が重要となります。

□CompanionDXとは
医薬品の処方時に連動して使用される診断薬（検査）のこと、本レポートでは医
薬品と診断薬の組み合わせという意味でCompanionDXという用語を利用すること
もある。

□調査対象
・個別化医療/CompanionDXに関わる世界の企業　38社
・個別化医療/CompanionDXに関わる有識者、企業関係者　3名

□ヒアリング、訪問調査対象
・外資系大手製薬企業
・国内大手診断薬企業
・国内大手臨床検査企業
・Next Dx Summit（2011年8月Washington DC）での情報収集

■■ 資料目次 ■■

【総合考察】
調査結果のポイント
CompanionDXの展望

第1章　個別化医療、CompanionDXの背景、必要性
1　個別化医療とCompanionDXとは
　　1） 概要
　　2） 一体化開発が注目される背景
2　CompanionDXと臨床検査
　　1） 臨床検査としてのCompanionDX
　　2） 臨床検査における保険点数の概要

第2章　個別化医療/CompanionDXの開発動向
1　CompanionDXの開発概要
　　1） 開発の時系列からみた位置づけ
　　2） FDAの同時開発に対する考え方
2　現在利用されているCompanionDX
　　1） 同時承認されたCompanionDX
　　2） FDAが医薬品ラベルに記載しているPharmacogenomic Biomarkers
　　3） 医薬品承認後に検査が後付開発された主なCompanionDX
3　現在開発が進められている主なCompanionDX
　　1） 診断薬の開発企業が明らかなもの
　　2） 診断薬の開発元が不明なもの
4　CompanionDXに関連するバイオマーカーの開発・利用動向
　　1） 有効性に関するバイオマーカー
　　2） 副作用に関するバイオマーカー
5　「緩い」CompanionDX
　　1） 緩いCompanionDXとは
　　2） 上市された主な緩いCompanionDX
　　3） 緩いCompanionDXの開発・普及における課題・留意点
6　CompanionDXにおける個別化医療の展望と課題
　　1） 診断技術の開発による新たな疾患・病態の創出
　　2） CompanionDXのための検体入手と運用の方向性
　　3） CompanionDXは医薬品の臨床開発の加速

第3章　個別化医療/CompanionDXにおけるビジネス展開
1　個別化医療/CompanionDXと医薬品/診断薬ビジネスの実際
　　1） CompanionDXと医薬品の開発期間の短縮効果
　　2） CompanionDXを利用した医薬品の処方ポジション向上と売上拡大の実例
　　3） CompanionDXへの対応遅れによる新規医薬品承認遅延リスク
　　4） 患者セグメント化への対応と市場性の検討
　　5） CompanionDXの価格
　　6） 儲からない/検査技術が複雑なCompanionDXとその解決法
　　7） 新薬登場によるCompanionDXの利用低下のリスク
2　関連企業ヒアリング結果
　　1） CompanionDXの開発戦略
　　2） CompanionDXのビジネス戦略
　　3） CompanionDXに関する業界動向、展望
　　4） CompanionDX開発の留意点
3　CompanionDXの普及による医薬品・診断薬・臨床検査業界の動き
　　1） 製薬企業における診断薬開発、診断薬関連会社の保有
　　2） 製薬企業におけるCompanionDXへの対応動向
　　3） 製薬企業と診断薬メーカーのComapnionDXに関する共同開発契約
　　4） 製薬企業による臨床検査事業への進出
　　5） 診断薬メーカーのCompanionDXに関する動向
　　6） 創薬と診断薬開発を同時並行開発する企業の登場
4　CompanionDXと医薬品・診断薬・臨床検査ビジネスの展望
　　1） FDAの添付文書から見るCompanionDXの参入障壁
　　2） CompanionDXが臨床検査の外注（アウトソーシング）を加速
　　3） CompanionDXにより診断薬・臨床検査企業の戦略の変化が予想
　　4） CompanionDXのための製薬と診断薬コラボレーション成功のために
　　5） CompanionDXにおけるビジネス/市場展望

第4章　CompanionDX開発と規制動向
1　米国におけるCompanionDX関連の規制
　　1） CompanionDXのための国内における体外診断薬の承認審査
　　2） FDAのCompanionDX開発におけるドラフトガイダンス（2011年7月）
　　3） 米国におけるLDTの概要と規制動向
　　4） IVDかLDTか
　　5） 米国におけるFDAの認可と検査の保険収載の関係
　　6） FDAにおけるLDTの規制と今後の方向性
2　国内におけるCompanionDX関連の規制
　　1） CompanionDXのための国内における体外診断薬の承認審査
　　2） 国内におけるLDT （HomeBrew検査）への対応
　　3） 個別化医療推進のためのコンパニオン診断薬のインフラ整備に関する
提案書

第5章　個別化医療/CompanionDXに関する企業動向
1　CompanionDX開発企業
　　1） Dako Denmark A/S（デンマーク）
　　2） Genoptix,Inc.（米国）
　　3） Invivoscribe Technologies, Inc.（米国）
　　4） Luminex,Inc.（米国）
　　5） Monogram Biosciences, Inc.（米国）
2　緩いCompanionDXの開発を行う企業
　　1） Agendia BV（オランダ）
　　2） Biodesix, Inc.（米国）
　　3） bioTheranostics（米国）
　　4） Exagen Diagnostics, Inc.（米国）
　　5） Genomic Health, Inc.（米国）
　　6） Med BioGene Inc.（カナダ）
　　7） Myriad Genetics, Inc.（米国）
　　8） Precision Therapeutics（米国）
　　9） Response Genetics Inc.（米国）
　　10） Saladax Biomedical, Inc.（米国）
　　11） Sirius Genomics Inc.（カナダ）
　　12） Skyline Diagnostics B.V.（オランダ）
　　13） TcLand Expression（フランス）
　　14） 株式会社DNAチップ研究所
　　15） 株式会社ケイティーバイオ
3　CompanionDX開発支援企業
　　1） Asuragen, Inc.（米国）
　　2） Biocept,Inc.（米国）
　　3） CompanDX Ltd（英国）
　　4） Companion Diagnostics Inc.（米国）
　　5） ResearchDx（米国）
　　6） Theranostics Health（米国）
4　その他CompanionDXに関する注目企業
　　1） A&G Pharmaceutical, Inc.（米国）
　　2） Chronix Biomedical, Inc.（米国）
　　3） Cepheid, Inc.（米国）
　　4） Clarient, Inc.（米国）
　　5） Insight Genetics, Inc.（米国）
　　6） Ipsogen SA(フランス)
　　7） Kreatech Diagnostics（オランダ）
　　8） MDxHealth S.A.（ベルギー）
5　大手診断薬メーカーの取り組み動向
　　1） Abbott Molecular
　　2） BioMerieux
　　3） Qiagen
　　4） Roche

■■ 商品詳細 ■■

商　品　名：個別化医療の普及と医薬品・診断薬・臨床検査ビジネスの今後の方向性
発　刊　日：2011年12月15日
発　　　行：株式会社シード・プランニング
販　　　売：株式会社クロス・マーケティング
判　　　型：A4 / 200ページ
頒　　　価：
■製本版　　　 ： 105,000円（本体価格100,000円、消費税5,000円）
□製本＋CD-ROM ： 136,500円（本体価格130,000円、消費税6,500円）

※別途送料500円

詳細URL：http://www.cross-shop.jp/shop/goods/$/id/8455/

【お申し込み方法】
上記URLよりお申し込みください。

【お支払い方法】
法人様・・銀行振込みの後払いとなります。
商品と同封、または別送にて請求書と納品書をお送りいたしますので、振込み期
日までに指定口座へお振込みください。

個人様・・銀行振込みの前払いとなります。
お申し込み後に請求書をお送りいたします。
ご入金が確認されましてから、商品を発送いたします。

■■株式会社クロス・マーケティングについて■■

株式会社クロス・マーケティングは、国内150万人超の大規模モニターを軸に、
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したリサーチサービスを展開しています。
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名称：株式会社クロス・マーケティング
本社所在地：東京都中央区銀座8丁目15番2号銀座COMビル6Ｆ
代表者：代表取締役社長　五十嵐　幹
設立：2003年4月
URL：http://www.cross-m.co.jp/

■■ 本件に関するお問い合わせ先 ■■

株式会社クロス・マーケティング
Cross Shop　販売窓口担当
Tel：03-3549-1319
Fax：03-5565-1555
Mail：cs-info@cross-m.co.jp
Facebook：http://www.facebook.com/crossshop.jp
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報道関係者各位
プレスリリース　 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2012年 2月 3日
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　データバンク株式会社
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 代表取締役　難波 良紀

　　　　 「お宝車検.com」“無料点検予約サービス”スタート！
　 〜車検をもっと分かりやすく！「お宝車検.com」が新サービスをスタートいたしました〜

データバンクが運営する「お宝車検.com」(http://otakara-shaken.com)は、2月1日より新サービス
“無料点検予約サービス”をスタートいたしましたことをお知らせいたします。

車検費用とは「車検基本料」「法定費用」「付帯整備費用」の合計ですが、「付帯整備費用」は、
実際に車両を点検してみないと分からないため、ユーザーにとっては“車検に出してみないと分からない”
最も不安な費用と言われてまいりました。
“無料点検予約サービス”とは、このユーザーの不安を取り除くため、ユーザーが車検クーポンを購入する
前に、実際に掲載店舗で車両を点検してもらい、テクニカルスタッフから車両の状態や車検を通すために必要
な部品交換・修理等の見積りの説明を前もって受けられるサービスになります。
これにより、今まで以上に分かりやすく、安心して車検を受けられる環境を提供してまいります。

【「お宝車検.com」について】
「お宝車検.com」では、24時間365日、いつでもネットで、自宅の近くの車検が受けられる店舗を簡単に
比較しながら探すことが出来きます。また、国家資格整備仕が常駐している店舗のみを掲載していることや、
法定24ヶ月点検付のコースのみを取り扱うことで、安心して受けていただける品質の車検を提供致します。
更に、国内初となる車検基本料のクーポン化によって、車検基本料を最大70%OFFで提供することを実現致しました。
引き続き、当社は「お宝車検.com」通じ、車検を実施する際の“便利”“安全”“お得”という3つの
価値を提供してまいります。

【「お宝車検.com」概要】
サイト名　： お宝車検.com
　　　　　　 　 http://otakara-shaken.com　
　　リリース日： 2011年8月1日
　　掲載店舗数： 661店舗(平成24年2月3日現在)
　　掲載エリア： 全国38都道府県(順次拡大中)
　　予約専用フリーダイヤル：【0120-478-0031】

【お問い合わせ先】
　　データバンク株式会社　Webソリューショングループ
　　　担当　： 宮崎、鈴木
　　　Tel　 ： 045-478-7033
　　　E-mail： webmaster@databank-net.co.jp

アルファインターナショナル株式会社（JASDAQ上場／アルファグループ株式会社100％出資子会社）は、同社の携帯電話販売網店 “モバワン”（首都圏42店舗）のFacebookページを使ったキャンペーン「あの話題のスマートフォンをプレゼント!!」を、平成24年2月1日から平成24年5月31日まで開催いたします。

今回のキャンペーンでは、“モバワン”Facebookページ(http://www.facebook.com/mobaone)の「いいね！」ボタンを押すとスロットにチャレンジできる仕掛けを採用しており、「モバワン」の絵柄が３つ揃うと、docomo,au,SoftBankの最新機種から、お好きな機種を１名様１台プレゼントいたします。更にWチャンスとして「モバワン」以外の絵柄が３つ揃うと、2,000円割引券「モバワンクーポン」をプレゼントいたします。

　当社では、去年７月よりブランドの拡大を図るため、系列の携帯電話販売店舗をブランド統一し、新たに“モバワン”というオリジナルブランドを立ち上げ、首都圏を中心に58店舗展開しております。今後もFacebookページを通して、店舗の最新情報を提供するほか、期間限定のキャンペーン情報、お得なクーポン等をお届けします。

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アルファインターナショナル株式会社
モバワン事務局　　村上　哲也　
モバワンFacebookページURL：http://www.facebook.com/mobaone（PC専用）
E-mail：tmurakami@a-in.jp
TEL：03-5469-7330
東京都渋谷区東1−26−20
東京建物東渋谷ビルディング　13Ｆ
http://www.alpha-international.co.jp/
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観光物産業界の商談会、復活開催
全国観光物産総合見本市　２０１２春
〜観光物産業界に再び賑わいを取り戻すために〜

日本は昨年、東日本大震災及び福島原発事故、台風１２号による近畿３県の大被害など未曾有の大災害に見舞われました。日本の観光業界並びに土産業界は想像を絶する影響を受けました。観光業界では旅館・ホテルの倒産が急激に増加、また土産業界も大幅な縮小を余儀なくされました。これは１９９３年の石油ショックの影響によって起きた業界不況に次ぐ、第２の大規模不況ともいえます。月刊：観光物産ニュースの１月号で特集したように業者の転廃業、倒産、規模の縮小が急速に起きています。

このような状況下であればこそ、かつて「全国観光と物産新聞社」を創業した責務の一環として、土産業界に再び賑わいを取り戻し、活性化させたいとの思いで「全国観光物産総合見本市」を復活させることを決断しました。是非、業界各位の応援をお願い申し上げます。

　　　　　◆

観光物産業界に再び賑わいを取り戻すために、復活を目指します!
２０１２年４月、「全国観光物産総合見本市」復活します！
―新商談会のテーマは「国内・海外へ“にっぽんブランド”発信！」―
「全国観光土産見本市」「全国地方特産品見本市」「フェアトレードショー」を同時開催

□出展品：観光土産品（食品・菓子・民工芸雑貨）、地方産品（地方特産品・ふるさと産品）、フェアトレード品
□会期：２０１２年４月１１日（水）〜１２日（木）の２日間
□会場：東京都立産業貿易センター　浜松町館
□出展料：基本小間１小間（１．８×１．８ｍ）につき￥１０５,０００（消費税込み）※出展、来場の希望者は、資料を請求下さい。
（メール、ＦＡＸでお問合せ下さい。）

　　　　　◆

主催：観光物産総合研究所（代表　稲田俊明）
〒166-0012　東京都杉並区和田3-28-11-202　　
TEL 03-6775-7185　FAX 03-3311-9502　携帯電話 090-6035-0223
Ｅメール kankoubussansinbun@yahoo.co.jp　
URL http://www.kankoubussan.jp

株式会社NDPマーケティングがソーシャルコマースに対応したFacebook用アプリ「Faceshop」を提供開始

１.「Faceshop」開発の背景

SNS世界最大手「Facebook（フェイスブック）」の利用者は月間で8.45億人を超え、
様々な個人発信の情報が日々流れています。

海外ではFacebook（フェイスブック）上で実名の知人から紹介される口コミの効果を利用して販促を促すソーシャルコマースが注目を集めており、
今後5年以内に50億ドルから300億ドルに成長する（※米コンサルティング大手Booz & Company Report 2011年1月）と言われています。

日本国内でFacebook（フェイスブック）の利用者は1000万人を超え、
インターネットユーザーのSNSサイト滞在時間が堅調に伸びてきており、
今後、日本でもソーシャルコマース導入が本格化することが想定されアプリケーションの開発に着手しました。

２.「Faceshop」の特徴
どなたでも簡単にFacebook上でソーシャルコマースが開始できるアプリケーションになっています。
Facebookページにアプリケーションをインストールすることで、商品管理CMSから決済サービスまでを一元管理で行うことができます。
Facebook限定で特価商品をのせて認知度アップを狙ったり、既存商品DBとの連携をし多くの商品をFacebook上で販売することもできます。
今後はFaceshopのユーザービリティなどを改善していきながら、Google+などの大手SNSサイトへ対応をしていく予定です。

３.「Faceshop」の概要
商品名称：Faceshop（フェイスショップ）
公式サイト：http://www.ndpmarketing.co.jp/
提供開始日：2012年年2月2日（木）

■会社概要
　（１）商　　　号：株式会社NDPマーケティング（http://www.ndpmarketing.co.jp/）
（２）本店所在地：北海道札幌市中央区南4条西1丁目1-2 松井ビル4F

■本リリースに関するお問い合わせ
株式会社NDPマーケティング SAP事業部
担当：萩野　裕規
TEL：03-3280-8811
Mail：info@face-shop.jp

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