元IMFエコノミストのタマラ・ヘンダーソンがスタッフに参加

ニューヨーク & 香港--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- ブルームバーグ ブリーフは本日、「エコノミクス・アジア（Economics Asia）」の創刊を発表し、元国際通貨基金エコノミストのタマラ・マスト・ヘンダーソンがスタッフに加わったことを報告しました。

日刊ニュースレターのエコノミクス・アジアは、ブルームバーグ プロフェッショナル サービスによるニュース、データ、マクロ経済トレンドについての詳細な分析を1つにまとめ、ブルームバーグ ブリーフのエコノミストのマイケル・マクドノーとタマラ・ヘンダーソンによる論評を掲載します。マクドノーとヘンダーソンは、それぞれ香港とシンガポールで世界的な経済トレンドについて調査し、欧州と米州の4人の専属エコノミストが各号に世界的な視点を加えます。

ブルームバーグ ブリーフの編集者兼コンテンツマネジャーのテッド・メルツは次のように述べています。「アジア・エコノミクスでは、ブルームバーグが有する情報と分析を2、3ページにまとめ、金融機関や一般企業が世界の経済トレンドを追うために必要な内容をお届けします。ブルームバーグ ブリーフの独自の編集方針では、最重要ニュースと分析情報にビジネスリーダー、エコノミスト、ストラテジスト、政策立案者、研究者による業界個別の論評を組み合わせます。」

ヘンダーソンは新たな役割について次のように語りました。「今は、国内経済が世界的トレンドから受ける影響について、また国内経済や政治的変化が外国での投資上の意思決定に与える影響について検討する上で良い時期です。急速に変化するグローバル経済に影響を与える要因について、仲間となるブルームバーグ ブリーフのエコノミストや編集者と共に検討していくことを楽しみにしています。」

ヘンダーソンはエコノミストとして25年の経験を持ち、国際通貨基金の投資ユニットとシティグループでの勤務経験があります。著書に「Fixed Income Strategy: A Practitioner’s Guide to Riding the Curve」（Wiley & Sons Ltd、2003年）があり、同書の中で理論的モデルと実際的な経験を組み合わせて債券投資と取引の枠組みを提供しています。ブルームバーグへの入社以前には、オーストラリア・アンド・ニュージーランド・バンキング・グループでアジア為替リサーチの責任者を務めていました。

アジア・エコノミクスのほかに、ブルームバーグ ブリーフは13誌のニュースレターを発行し、現在の購読者数は合計で15万人を超えています。ブルームバーグ ブリーフのタイトルには、Economics、Economics Europe、Hedge Funds、Private Equity、Mergers、Bankruptcy & Restructuring、Leveraged Finance、Municipal Market、Structured Notes、Risk、Financial Regulations、Climate & Carbon、Islamic Financeがあります。

ブルームバーグ プロフェッショナル サービスの加入者の方は、「BRIE 」でブルームバーグ ブリーフのシリーズをご利用いただけます。ブルームバーグに加入されていない方は、www.bloombergbriefs.comで各ニュースレターをご購入いただけます。

ブルームバーグ ブリーフのアジア・エコノミクスの詳細情報については、ブルームバーグ ブリーフのグローバル・ビジネス・マネジャーのNick Ferris（ nferris2@bloomberg.net ）、または香港のブルームバーグ ブリーフ・エコノミストのMichael McDonough（ mmcdonough10@bloomberg.net ）にご連絡ください。

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ブルームバーグ ブリーフは、金融データ・分析情報の情報源として評価の高いブルームバーグ L.P.のニュースレター出版部門です。当部門は、日刊と週刊の電子ニュースレターを出版しています。ブルームバーグ プロフェッショナル サービスの加入者は、ブルームバーグ ブリーフを制限なく利用できます。ブルームバーグ ブリーフは、個人や企業の部門や全社にライセンス販売も行っています。詳細情報については、www.bloombergbriefs.comをご覧ください。

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vnewhouse@bloomberg.net
or
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sxu43@bloomberg.net
or
Cognito-APAC
Anne Karumo, +65 8112 6409
BloombergAsia@cognitomedia.com

パーマリンク：http://www.businesswire.com/news/home/20120206005600/ja

英語原文：http://www.businesswire.com/news/home/20120205005046/en

報道関係者各位

平成２４年２月６日
株式会社クロス・マーケティング
（東証マザーズ　3629）

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「医師による医療情報入手の動向 2012」を販売開始

〜医師webアンケート調査〜
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━

■■ 要約 ■■

マーケティングリサーチを行う株式会社クロス・マーケティング（代表取締役
社長　五十嵐幹　東京都中央区）は、エレクトロニクス・ITと医薬・医療・バ
イオ分野を中心に様々な調査を行っている株式会社シード・プランニング（代
表取締役　梅田佳夫　東京都文京区）が提供する「医師による医療情報入手の
動向 2012」を販売開始しました。

詳細URL：http://www.cross-shop.jp/shop/goods/$/id/8584/

■■ 商品概要 ■■

□ｅディテールの活性化により、今後、医師がMRに期待する役割とは？

□iPadなどのタブレット端末を用いたMR活動、SNSなどの新しいメディア環境
が与える変化とそのインパクトとは？

□医師の属性別（GP／HP、年代別）の情報入手行動を集計・分析。

ITツールの普及やSNSなどの新しいメディアの登場により、医師を取り巻く情報
入手環境は、急速に変化しております。
これにともない、製薬企業の情報提供活動も変化を求められています。
どのような情報を、どのようなチャネルを使って提供すればよいかということ
が、製薬企業に問われるようになってきております。

シード･プランニングはこれまで、『2006年版　医師によるウェブサイトの利
用実態と今後の方向性』　『2008年版　医師による医療情報入手経路の現状と
今後の方向性』といった調査レポートの発刊を通し、医師の情報入手経路がど
の様に変化してきたかについて調査研究を重ねて参りました。

本調査では、製薬会社が現在IT化に向けた取り組みの現状と課題を踏まえ、
その解を導き出すことを志向した医師へのWebアンケート調査を実施いたしま
した。

その結果、医師による医療情報入手方法がどのように変化したかを過去のデー
タからの推移で示しつつ、MRのディテーリング用ITツールや、製薬企業のeデ
ィテールに対する医師の評価やニーズを把握し、医師が望む医療情報取得方法
を明らかにすることを目的としています。本資料が、製薬企業の営業戦略立案
や、医師向け情報提供ITビジネスの企画立案などのお役に立てれば幸いです。

■■ 調査概要 ■■

調査方法および調査対象調査方法 ：　インターネット調査　

調査対象 ：　弊社のウェブ会員登録医師　620人（全国、HP・GP）

調査期間 ：　2011年7月〜8月

調査項目：

1． 総合分析
2． 医療情報入手の現状
3． 医療情報の情報源の評価
4． MRディテールとIT機器利活用に関する評価
5． 製薬企業ウェブサイトの評価・インターネット講演会
6． 製薬企業のディテール活動の総合評価
7． SNSサービス利用状況
8． 医療情報入手の今後
9． MRに期待する役割、製薬企業による情報提供

■■ 資料目次 ■■

I.調査概要

II.分析
　　1．医療情報源の利用度と処方への影響度
　　2．デジタル端末による情報入手
　　3．MR
　　4．製薬企業ウェブサイト
　　5．デジタル機器利用によるMRディテーリング
　　6．SNS
　　7．今後の医療情報入手
　　8．年代別でみた医療情報入手行動

III.調査結果
　　1．回答医師のプロフィール
　　　　1-1　HP医師の所属診療科
　　　　1-2　HP医師勤務施設のDPC導入状況
　　　　1-3　HP医師勤務施設のMR訪問規制の状況
　　　　1-4　医師の年代
　　　　1-5　勤務施設内の通信環境
　　2．医療情報入手の現状
　　　　2-1　医療情報の情報源
　　　　2-2　医療情報の種類(11項目）別　情報源
　　　　2-3　使用デジタル機器の種類と利用目的
　　　　2-4　デジタル機器を利用した医療情報源
　　3．医療情報の情報源の評価
　　　　3-1　情報源評価　処方影響度
　　4．MRディテールとIT機器利活用に関する評価
　　　　4-1　訪問回数が多い企業上位（スコア）
　　　　4-2　デジタル機器利用MRディテールを受けた経験　最近1年
　　　　4-3　デジタル機器利用MRディテールを受けた経験、評価
　　　　4-4　タブレット端末利用MRディテール　　受けた情報種類
　　　　4-5　デジタル機器利用有無の好み
　　　　4-6　端末利用MRディテール　メリット
　　　　4-7　端末利用MRディテール　デメリット
　　　　4-8　MRのデジタル機器リテラシーとディテールの質の関連性
　　　　4-9 タブレット端末利用MRディテールの上手い企業具体例
　　5．製薬企業ウェブサイト
　　　　5-1　よく利用するウェブサイト企業名
　　　　5-2　会員登録状況
　　　　5-3　よく利用する企業ウェブサイト　利用頻度
　　　　5-4　各サイトの満足点・不満点
　　　　5-5　製薬企業ウェブサイトに求めること
　　　　5-6　インターネット講演会
　　　　5-7　会場式講演会がなくなってほしくない理由
　　6．製薬企業のディテール活動の総合評価
　　　　6-1　MRディテールとeディテールの使いわけがうまい製薬企業の有無
　　　　6-2　MRディテールとeディテールの使いわけがうまい製薬企業名と理由
　　7．SNSサービス利用状況
　　　　7-1　各SNS利用状況
　　　　7-2　SNSでの友人関係・医療情報交換
　　　　7-3　SNSで交換する医療情報種類
　　8．医療情報入手の今後
　　　　8-1　MRの必要性
　　　　8-2　MRが必要な理由
　　　　8-3　医療情報種類(11項目）別　世の中からMRとMSがいなくなった場合の情報源
　　9．MRに期待する役割、製薬企業による情報提供について
　　　　9-1　MRに期待する役割、製薬企業による情報提供へのご意見・ご要望

IV.集計データ（年代別、診療科別）

■■ 商品詳細 ■■

商　品　名：医師による医療情報入手の動向 2012
発　刊　日：2011年12月27日
発　　　行：株式会社シード・プランニング
販　　　売：株式会社クロス・マーケティング
判　　　型：A4 / 223ページ
頒　　　価：
■製本版　　： 189,000円（本体価格180,000円、消費税 9,000円）
■製本＋PDF ： 241,500円（本体価格230,000円、消費税11,500円）
■製本＋ローデータ(エクセル)
　　　　　　： 504,000円（本体価格 480,000、消費税24,000円）

※別途送料500円

詳細URL：http://www.cross-shop.jp/shop/goods/$/id/8584/

【お申し込み方法】
上記URLよりお申し込みください。

【お支払い方法】
法人様・・銀行振込みの後払いとなります。
商品と同封、または別送にて請求書と納品書をお送りいたしますので、振込み
期日までに指定口座へお振込みください。

個人様・・銀行振込みの前払いとなります。
お申し込み後に請求書をお送りいたします。
ご入金が確認されましてから、商品を発送いたします。

■■株式会社クロス・マーケティングについて■■

株式会社クロス・マーケティングは、国内150万人超の大規模モニターを軸に、
生活者の「生」の声を主にインターネットを活用して収集するマーケティング
リサーチ会社です。
生活者の嗜好の多様化や、商品サイクルの短期化に対応するため、ネットリサ
ーチの優位性である「スピード」「コスト」に加え、「品質」を最大限に重視
したリサーチサービスを展開しています。
調査企画から設計、実査、集計・分析レポートまで、マーケティングリサーチ
に関するあらゆるサービスをトータルにサポートいたします。

■■株式会社クロス・マーケティング会社概要■■

名称：株式会社クロス・マーケティング
本社所在地：東京都中央区銀座8丁目15番2号銀座COMビル6Ｆ
代表者：代表取締役社長　五十嵐　幹
設立：2003年4月
URL：http://www.cross-m.co.jp/

■■ 本件に関するお問い合わせ先 ■■

株式会社クロス・マーケティング
Cross Shop　販売窓口担当
Tel：03-3549-1319
Fax：03-5565-1555
Mail：cs-info@cross-m.co.jp
Facebook：http://www.facebook.com/crossshop.jp
twitter：http://twitter.com/cross_CS

報道関係者各位

平成２４年２月３日
株式会社クロス・マーケティング
（東証マザーズ　3629）

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「個別化医療の普及と医薬品・診断薬・臨床検査ビジネスの今後の方向性」
を販売開始

〜世界の個別化医療/CompanionDX関連企業動向と将来展望の分析〜
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━

■■ 要約 ■■

マーケティングリサーチを行う株式会社クロス・マーケティング（代表取締役
社長　五十嵐幹　東京都中央区）は、エレクトロニクス・ITと医薬・医療・バ
イオ分野を中心に様々な調査を行っている株式会社シード・プランニング（代
表取締役　梅田佳夫　東京都文京区）が提供する「個別化医療の普及と医薬品
・診断薬・臨床検査ビジネスの今後の方向性」を販売開始しました。

詳細URL：http://www.cross-shop.jp/shop/goods/$/id/8455/

■■ 商品概要 ■■

■個別化医療/CompanionDXの普及は医薬・診断薬・検査の企業再編のきっかけに。

■世界の企業における研究開発動向や、ビジネスとしての実際のメリット・デメ
リットなどをケーススタディ。

■個別化医療/CompanionDXによって生じるビジネス面の変化・今後の展望を分析。

医薬品の投与前に体外診断薬を用いて遺伝子やタンパク質などのバイオマーカー
を調べ、最適投与患者や投与方法を選択する個別化医療（CompanionDX）ががん領
域を中心に急速に進んでいます。今後、がんや自己免疫疾患・慢性感染症など1日
投薬コストが高い疾患領域、また複数の薬を服用する中枢神経系領域では個別化
医療へ対応が必須になることは確実です。

バイオ医薬品などの登場による医療費の高騰と先進国各国の財政赤字による医療
費削減、医療評価技術（HTA：Health Technology Assessment）の普及によって、
製薬企業各社は自社製品のコストベネフィットをより明確に証明する必要が生じ
ています。コストベネフィットの証明にはバイオマーカーを用いた個別化医療は
非常に有効であり、治療効果を得難いもしくは重篤な副作用を生じる可能性が高
い患者を事前に選別することで医薬品の確固たるポジションの確保につながりま
す。

一方で個別化医療/CompanionDXの開発/対応は製薬企業だけで解決するものでは
なく、診断薬企業や臨床検査企業など異業種との協業が必須となるため、実際の
展開には入念な準備/計画が重要となります。

□CompanionDXとは
医薬品の処方時に連動して使用される診断薬（検査）のこと、本レポートでは医
薬品と診断薬の組み合わせという意味でCompanionDXという用語を利用すること
もある。

□調査対象
・個別化医療/CompanionDXに関わる世界の企業　38社
・個別化医療/CompanionDXに関わる有識者、企業関係者　3名

□ヒアリング、訪問調査対象
・外資系大手製薬企業
・国内大手診断薬企業
・国内大手臨床検査企業
・Next Dx Summit（2011年8月Washington DC）での情報収集

■■ 資料目次 ■■

【総合考察】
調査結果のポイント
CompanionDXの展望

第1章　個別化医療、CompanionDXの背景、必要性
1　個別化医療とCompanionDXとは
　　1） 概要
　　2） 一体化開発が注目される背景
2　CompanionDXと臨床検査
　　1） 臨床検査としてのCompanionDX
　　2） 臨床検査における保険点数の概要

第2章　個別化医療/CompanionDXの開発動向
1　CompanionDXの開発概要
　　1） 開発の時系列からみた位置づけ
　　2） FDAの同時開発に対する考え方
2　現在利用されているCompanionDX
　　1） 同時承認されたCompanionDX
　　2） FDAが医薬品ラベルに記載しているPharmacogenomic Biomarkers
　　3） 医薬品承認後に検査が後付開発された主なCompanionDX
3　現在開発が進められている主なCompanionDX
　　1） 診断薬の開発企業が明らかなもの
　　2） 診断薬の開発元が不明なもの
4　CompanionDXに関連するバイオマーカーの開発・利用動向
　　1） 有効性に関するバイオマーカー
　　2） 副作用に関するバイオマーカー
5　「緩い」CompanionDX
　　1） 緩いCompanionDXとは
　　2） 上市された主な緩いCompanionDX
　　3） 緩いCompanionDXの開発・普及における課題・留意点
6　CompanionDXにおける個別化医療の展望と課題
　　1） 診断技術の開発による新たな疾患・病態の創出
　　2） CompanionDXのための検体入手と運用の方向性
　　3） CompanionDXは医薬品の臨床開発の加速

第3章　個別化医療/CompanionDXにおけるビジネス展開
1　個別化医療/CompanionDXと医薬品/診断薬ビジネスの実際
　　1） CompanionDXと医薬品の開発期間の短縮効果
　　2） CompanionDXを利用した医薬品の処方ポジション向上と売上拡大の実例
　　3） CompanionDXへの対応遅れによる新規医薬品承認遅延リスク
　　4） 患者セグメント化への対応と市場性の検討
　　5） CompanionDXの価格
　　6） 儲からない/検査技術が複雑なCompanionDXとその解決法
　　7） 新薬登場によるCompanionDXの利用低下のリスク
2　関連企業ヒアリング結果
　　1） CompanionDXの開発戦略
　　2） CompanionDXのビジネス戦略
　　3） CompanionDXに関する業界動向、展望
　　4） CompanionDX開発の留意点
3　CompanionDXの普及による医薬品・診断薬・臨床検査業界の動き
　　1） 製薬企業における診断薬開発、診断薬関連会社の保有
　　2） 製薬企業におけるCompanionDXへの対応動向
　　3） 製薬企業と診断薬メーカーのComapnionDXに関する共同開発契約
　　4） 製薬企業による臨床検査事業への進出
　　5） 診断薬メーカーのCompanionDXに関する動向
　　6） 創薬と診断薬開発を同時並行開発する企業の登場
4　CompanionDXと医薬品・診断薬・臨床検査ビジネスの展望
　　1） FDAの添付文書から見るCompanionDXの参入障壁
　　2） CompanionDXが臨床検査の外注（アウトソーシング）を加速
　　3） CompanionDXにより診断薬・臨床検査企業の戦略の変化が予想
　　4） CompanionDXのための製薬と診断薬コラボレーション成功のために
　　5） CompanionDXにおけるビジネス/市場展望

第4章　CompanionDX開発と規制動向
1　米国におけるCompanionDX関連の規制
　　1） CompanionDXのための国内における体外診断薬の承認審査
　　2） FDAのCompanionDX開発におけるドラフトガイダンス（2011年7月）
　　3） 米国におけるLDTの概要と規制動向
　　4） IVDかLDTか
　　5） 米国におけるFDAの認可と検査の保険収載の関係
　　6） FDAにおけるLDTの規制と今後の方向性
2　国内におけるCompanionDX関連の規制
　　1） CompanionDXのための国内における体外診断薬の承認審査
　　2） 国内におけるLDT （HomeBrew検査）への対応
　　3） 個別化医療推進のためのコンパニオン診断薬のインフラ整備に関する
提案書

第5章　個別化医療/CompanionDXに関する企業動向
1　CompanionDX開発企業
　　1） Dako Denmark A/S（デンマーク）
　　2） Genoptix,Inc.（米国）
　　3） Invivoscribe Technologies, Inc.（米国）
　　4） Luminex,Inc.（米国）
　　5） Monogram Biosciences, Inc.（米国）
2　緩いCompanionDXの開発を行う企業
　　1） Agendia BV（オランダ）
　　2） Biodesix, Inc.（米国）
　　3） bioTheranostics（米国）
　　4） Exagen Diagnostics, Inc.（米国）
　　5） Genomic Health, Inc.（米国）
　　6） Med BioGene Inc.（カナダ）
　　7） Myriad Genetics, Inc.（米国）
　　8） Precision Therapeutics（米国）
　　9） Response Genetics Inc.（米国）
　　10） Saladax Biomedical, Inc.（米国）
　　11） Sirius Genomics Inc.（カナダ）
　　12） Skyline Diagnostics B.V.（オランダ）
　　13） TcLand Expression（フランス）
　　14） 株式会社DNAチップ研究所
　　15） 株式会社ケイティーバイオ
3　CompanionDX開発支援企業
　　1） Asuragen, Inc.（米国）
　　2） Biocept,Inc.（米国）
　　3） CompanDX Ltd（英国）
　　4） Companion Diagnostics Inc.（米国）
　　5） ResearchDx（米国）
　　6） Theranostics Health（米国）
4　その他CompanionDXに関する注目企業
　　1） A&G Pharmaceutical, Inc.（米国）
　　2） Chronix Biomedical, Inc.（米国）
　　3） Cepheid, Inc.（米国）
　　4） Clarient, Inc.（米国）
　　5） Insight Genetics, Inc.（米国）
　　6） Ipsogen SA(フランス)
　　7） Kreatech Diagnostics（オランダ）
　　8） MDxHealth S.A.（ベルギー）
5　大手診断薬メーカーの取り組み動向
　　1） Abbott Molecular
　　2） BioMerieux
　　3） Qiagen
　　4） Roche

■■ 商品詳細 ■■

商　品　名：個別化医療の普及と医薬品・診断薬・臨床検査ビジネスの今後の方向性
発　刊　日：2011年12月15日
発　　　行：株式会社シード・プランニング
販　　　売：株式会社クロス・マーケティング
判　　　型：A4 / 200ページ
頒　　　価：
■製本版　　　 ： 105,000円（本体価格100,000円、消費税5,000円）
□製本＋CD-ROM ： 136,500円（本体価格130,000円、消費税6,500円）

※別途送料500円

詳細URL：http://www.cross-shop.jp/shop/goods/$/id/8455/

【お申し込み方法】
上記URLよりお申し込みください。

【お支払い方法】
法人様・・銀行振込みの後払いとなります。
商品と同封、または別送にて請求書と納品書をお送りいたしますので、振込み期
日までに指定口座へお振込みください。

個人様・・銀行振込みの前払いとなります。
お申し込み後に請求書をお送りいたします。
ご入金が確認されましてから、商品を発送いたします。

■■株式会社クロス・マーケティングについて■■

株式会社クロス・マーケティングは、国内150万人超の大規模モニターを軸に、
生活者の「生」の声を主にインターネットを活用して収集するマーケティング
リサーチ会社です。
生活者の嗜好の多様化や、商品サイクルの短期化に対応するため、ネットリサ
ーチの優位性である「スピード」「コスト」に加え、「品質」を最大限に重視
したリサーチサービスを展開しています。
調査企画から設計、実査、集計・分析レポートまで、マーケティングリサーチ
に関するあらゆるサービスをトータルにサポートいたします。

■■株式会社クロス・マーケティング会社概要■■

名称：株式会社クロス・マーケティング
本社所在地：東京都中央区銀座8丁目15番2号銀座COMビル6Ｆ
代表者：代表取締役社長　五十嵐　幹
設立：2003年4月
URL：http://www.cross-m.co.jp/

■■ 本件に関するお問い合わせ先 ■■

株式会社クロス・マーケティング
Cross Shop　販売窓口担当
Tel：03-3549-1319
Fax：03-5565-1555
Mail：cs-info@cross-m.co.jp
Facebook：http://www.facebook.com/crossshop.jp
twitter：http://twitter.com/cross_CS

報道関係者各位
プレスリリース　 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2012年 2月 3日
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　データバンク株式会社
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 代表取締役　難波 良紀

　　　　 「お宝車検.com」“無料点検予約サービス”スタート！
　 〜車検をもっと分かりやすく！「お宝車検.com」が新サービスをスタートいたしました〜

データバンクが運営する「お宝車検.com」(http://otakara-shaken.com)は、2月1日より新サービス
“無料点検予約サービス”をスタートいたしましたことをお知らせいたします。

車検費用とは「車検基本料」「法定費用」「付帯整備費用」の合計ですが、「付帯整備費用」は、
実際に車両を点検してみないと分からないため、ユーザーにとっては“車検に出してみないと分からない”
最も不安な費用と言われてまいりました。
“無料点検予約サービス”とは、このユーザーの不安を取り除くため、ユーザーが車検クーポンを購入する
前に、実際に掲載店舗で車両を点検してもらい、テクニカルスタッフから車両の状態や車検を通すために必要
な部品交換・修理等の見積りの説明を前もって受けられるサービスになります。
これにより、今まで以上に分かりやすく、安心して車検を受けられる環境を提供してまいります。

【「お宝車検.com」について】
「お宝車検.com」では、24時間365日、いつでもネットで、自宅の近くの車検が受けられる店舗を簡単に
比較しながら探すことが出来きます。また、国家資格整備仕が常駐している店舗のみを掲載していることや、
法定24ヶ月点検付のコースのみを取り扱うことで、安心して受けていただける品質の車検を提供致します。
更に、国内初となる車検基本料のクーポン化によって、車検基本料を最大70%OFFで提供することを実現致しました。
引き続き、当社は「お宝車検.com」通じ、車検を実施する際の“便利”“安全”“お得”という3つの
価値を提供してまいります。

【「お宝車検.com」概要】
サイト名　： お宝車検.com
　　　　　　 　 http://otakara-shaken.com　
　　リリース日： 2011年8月1日
　　掲載店舗数： 661店舗(平成24年2月3日現在)
　　掲載エリア： 全国38都道府県(順次拡大中)
　　予約専用フリーダイヤル：【0120-478-0031】

【お問い合わせ先】
　　データバンク株式会社　Webソリューショングループ
　　　担当　： 宮崎、鈴木
　　　Tel　 ： 045-478-7033
　　　E-mail： webmaster@databank-net.co.jp

アルファインターナショナル株式会社（JASDAQ上場／アルファグループ株式会社100％出資子会社）は、同社の携帯電話販売網店 “モバワン”（首都圏42店舗）のFacebookページを使ったキャンペーン「あの話題のスマートフォンをプレゼント!!」を、平成24年2月1日から平成24年5月31日まで開催いたします。

今回のキャンペーンでは、“モバワン”Facebookページ(http://www.facebook.com/mobaone)の「いいね！」ボタンを押すとスロットにチャレンジできる仕掛けを採用しており、「モバワン」の絵柄が３つ揃うと、docomo,au,SoftBankの最新機種から、お好きな機種を１名様１台プレゼントいたします。更にWチャンスとして「モバワン」以外の絵柄が３つ揃うと、2,000円割引券「モバワンクーポン」をプレゼントいたします。

　当社では、去年７月よりブランドの拡大を図るため、系列の携帯電話販売店舗をブランド統一し、新たに“モバワン”というオリジナルブランドを立ち上げ、首都圏を中心に58店舗展開しております。今後もFacebookページを通して、店舗の最新情報を提供するほか、期間限定のキャンペーン情報、お得なクーポン等をお届けします。

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アルファインターナショナル株式会社
モバワン事務局　　村上　哲也　
モバワンFacebookページURL：http://www.facebook.com/mobaone（PC専用）
E-mail：tmurakami@a-in.jp
TEL：03-5469-7330
東京都渋谷区東1−26−20
東京建物東渋谷ビルディング　13Ｆ
http://www.alpha-international.co.jp/
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観光物産業界の商談会、復活開催
全国観光物産総合見本市　２０１２春
〜観光物産業界に再び賑わいを取り戻すために〜

日本は昨年、東日本大震災及び福島原発事故、台風１２号による近畿３県の大被害など未曾有の大災害に見舞われました。日本の観光業界並びに土産業界は想像を絶する影響を受けました。観光業界では旅館・ホテルの倒産が急激に増加、また土産業界も大幅な縮小を余儀なくされました。これは１９９３年の石油ショックの影響によって起きた業界不況に次ぐ、第２の大規模不況ともいえます。月刊：観光物産ニュースの１月号で特集したように業者の転廃業、倒産、規模の縮小が急速に起きています。

このような状況下であればこそ、かつて「全国観光と物産新聞社」を創業した責務の一環として、土産業界に再び賑わいを取り戻し、活性化させたいとの思いで「全国観光物産総合見本市」を復活させることを決断しました。是非、業界各位の応援をお願い申し上げます。

　　　　　◆

観光物産業界に再び賑わいを取り戻すために、復活を目指します!
２０１２年４月、「全国観光物産総合見本市」復活します！
―新商談会のテーマは「国内・海外へ“にっぽんブランド”発信！」―
「全国観光土産見本市」「全国地方特産品見本市」「フェアトレードショー」を同時開催

□出展品：観光土産品（食品・菓子・民工芸雑貨）、地方産品（地方特産品・ふるさと産品）、フェアトレード品
□会期：２０１２年４月１１日（水）〜１２日（木）の２日間
□会場：東京都立産業貿易センター　浜松町館
□出展料：基本小間１小間（１．８×１．８ｍ）につき￥１０５,０００（消費税込み）※出展、来場の希望者は、資料を請求下さい。
（メール、ＦＡＸでお問合せ下さい。）

　　　　　◆

主催：観光物産総合研究所（代表　稲田俊明）
〒166-0012　東京都杉並区和田3-28-11-202　　
TEL 03-6775-7185　FAX 03-3311-9502　携帯電話 090-6035-0223
Ｅメール kankoubussansinbun@yahoo.co.jp　
URL http://www.kankoubussan.jp

株式会社NDPマーケティングがソーシャルコマースに対応したFacebook用アプリ「Faceshop」を提供開始

１.「Faceshop」開発の背景

SNS世界最大手「Facebook（フェイスブック）」の利用者は月間で8.45億人を超え、
様々な個人発信の情報が日々流れています。

海外ではFacebook（フェイスブック）上で実名の知人から紹介される口コミの効果を利用して販促を促すソーシャルコマースが注目を集めており、
今後5年以内に50億ドルから300億ドルに成長する（※米コンサルティング大手Booz & Company Report 2011年1月）と言われています。

日本国内でFacebook（フェイスブック）の利用者は1000万人を超え、
インターネットユーザーのSNSサイト滞在時間が堅調に伸びてきており、
今後、日本でもソーシャルコマース導入が本格化することが想定されアプリケーションの開発に着手しました。

２.「Faceshop」の特徴
どなたでも簡単にFacebook上でソーシャルコマースが開始できるアプリケーションになっています。
Facebookページにアプリケーションをインストールすることで、商品管理CMSから決済サービスまでを一元管理で行うことができます。
Facebook限定で特価商品をのせて認知度アップを狙ったり、既存商品DBとの連携をし多くの商品をFacebook上で販売することもできます。
今後はFaceshopのユーザービリティなどを改善していきながら、Google+などの大手SNSサイトへ対応をしていく予定です。

３.「Faceshop」の概要
商品名称：Faceshop（フェイスショップ）
公式サイト：http://www.ndpmarketing.co.jp/
提供開始日：2012年年2月2日（木）

■会社概要
　（１）商　　　号：株式会社NDPマーケティング（http://www.ndpmarketing.co.jp/）
（２）本店所在地：北海道札幌市中央区南4条西1丁目1-2 松井ビル4F

■本リリースに関するお問い合わせ
株式会社NDPマーケティング SAP事業部
担当：萩野　裕規
TEL：03-3280-8811
Mail：info@face-shop.jp

報道関係者各位

平成２４年２月２日
株式会社クロス・マーケティング
（東証マザーズ　3629）

━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
「通信モジュール端末市場の現状と2020年の展望」を販売開始

〜現行市場の発展、及び2020年における将来展望を分析・予測するレポート〜
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━

■■ 要約 ■■

マーケティングリサーチを行う株式会社クロス・マーケティング（代表取締役
社長　五十嵐幹　東京都中央区）は、エレクトロニクス・ITと医薬・医療・バ
イオ分野を中心に様々な調査を行っている株式会社シード・プランニング（代
表取締役　梅田佳夫　東京都文京区）が提供する「通信モジュール端末市場の
現状と2020年の展望」を販売開始しました。

詳細URL：http://www.cross-shop.jp/shop/goods/$/id/8449/

■■ 商品概要 ■■

携帯電話通信モジュール端末市場は、最近数年間でデジタルフォトフレーム等
新たな市場創造があり、注目となっています。とくに、業務効率化のための電
力テレメータ／スマートグリッドや交通渋滞の軽減に役立つと期待されるテレ
マティクス、高齢者見守り等のホームヘルスケア、セキュリティ安心安全等は、
2020年において、年間100万台以上の市場形成が期待されています。

通信モジュール端末市場は、2020年度において高位契約数予測で4,652万台、
年間1,079万台、金額市場（端末と通信サービス料金）2,773億円と予測します。
2010年度では、それぞれ契約数477万台、年間230万台、金額市場584億円であ
り、契約数では約9.8倍の増加が見込まれます。

世界の携帯電話モジュール端末市場は、2020年において、12億4,000万契約と
なり、2010年対比で15.5倍に増加すると予測します。地域別では、EUとアメリ
カにおいて人口とほぼ同数の普及が見込まれます。

■■ 資料目次 ■■

はじめに

調査概要

I．総括編
1.要約・サマリー
2.通信モジュール市場の定義と範囲
（1） 通信モジュールの定義
（2） 通信モジュール端末ビジネスの業界
（3） 通信モジュールの無線伝送
（4） 通信モジュール端末に装備するセンサ類
（5） 周辺動向
3.通信モジュール市場規模
（1） 通信モジュール国内市場
（2） 携帯電話モジュール端末市場
（3） 拡大するモジュール端末市場
（4） モジュール端末、M2M市場拡大に有利な外部環境
（5） 参入事業者の拡大
（6） モジュール通信の広がり
4.2020年までの将来予測
（1） 2011年の動向
（2） 2020年の動向予測
（3） 分野別市場（2020年予測）
（4） 2020年までの市場規模推移

II．世界の通信モジュール端末・M2M市場動向
1.世界のモジュール端末市場
（1） モジュール端末・M2Mの現状
（2） モジュール端末・M2M市場のビジネス構造
（3） 2020年のモジュール端末・M2M市場予測
2.主要国・地域の動向
（1） アメリカ
（2） EU
（3） 中国
（4） ロシア

III．2020年における通信モジュール・M2M市場の将来展望
1.予測の視点
（1） 予測の視点
2.2020年のマクロ経済、社会動向
（1） 日本の産業を巡る現状と課題＝経済産業省
（2） 2020年の科学技術のヒト・モノ・カネ
（3） 新たな情報通信技術戦略
（4） 2020年までの無線方式
3.2020年における通信モジュール市場の将来展望
（1） ポテンシャルの大きい注目市場
（2） 携帯電話モジュール市場の進展
（3） 現行携帯電話事業者のモジュール端末利用料金

IV．国内通信モジュール端末市場
1.業務効率化
（1） 自動販売機管理
（2） エレベータ管理
（3） ハンディターミナル
（4） プリンタ・複合機・キオスク端末
（5） テレメータ
（6） メンテナンス
2.物流
（1） コンテナ
（2） POS
（3） FA・物流管理
3.セキュリティ、監視
（1） 監視カメラ
（2） セキュリティ、安心安全
4.交通
（1） 建設機械
（2） テレマティクス
（3） 信号機
5.医療、ヘルスケア
（1） ホームヘルスケア
（2） 遠隔医療
（3） 救急
（4） 地域連携
6.施設
（1） ビニールハウス
（2） 下水道、排水路
（3） 動物
（4） 遊技施設
（5） 業務用カラオケ
7.防災
（1） 防災
（2） 火災報知
（3） 河川情報管理
8.マーケティング
（1） デジタルサイネージ
9.IT
（1） デジタルフォトフレーム
（2） 電子書籍
（3） 観光
（4） 新エネルギー
（5） 家電

V．業界を取り巻く動向
1.携帯電話・LTE 4Gの動向
（1） 概要
（2） モバイル事業者の動向
（3） モバイルサービス加入数予測
（4） モバイルサービス加入数予測変動要因
（5） 世界のLTE・4G携帯電話加入数予測
2.MVNOによるサービス市場
（1） 日本におけるMVNOの現状
（2） MVNO事業者
3.通信モジュールベンダー
（1） 通信モジュールベンダー参入動向
（2） 通信モジュールベンダーシェア動向

■■ 商品詳細 ■■

商　品　名：通信モジュール端末市場の現状と2020年の展望
発　刊　日：2011年12月13日
発　　　行：株式会社シード・プランニング
販　　　売：株式会社クロス・マーケティング
判　　　型：A4 / 230ページ
頒　　　価：
■製本版　　　168,000円 (税抜 160,000円＋消費税 8,000円)
■製本＋CD-R　189,000円（税抜 180,000円＋消費税 9,000円）

※別途送料500円

詳細URL：http://www.cross-shop.jp/shop/goods/$/id/8449/

【お申し込み方法】
上記URLよりお申し込みください。

【お支払い方法】
法人様・・銀行振込みの後払いとなります。
商品と同封、または別送にて請求書と納品書をお送りいたしますので、
振込み期日までに指定口座へお振込みください。

個人様・・銀行振込みの前払いとなります。
お申し込み後に請求書をお送りいたします。
ご入金が確認されましてから、商品を発送いたします。

■■株式会社クロス・マーケティングについて■■

株式会社クロス・マーケティングは、国内150万人超の大規模モニターを軸に、
生活者の「生」の声を主にインターネットを活用して収集するマーケティング
リサーチ会社です。
生活者の嗜好の多様化や、商品サイクルの短期化に対応するため、ネットリサ
ーチの優位性である「スピード」「コスト」に加え、「品質」を最大限に重視
したリサーチサービスを展開しています。
調査企画から設計、実査、集計・分析レポートまで、マーケティングリサーチ
に関するあらゆるサービスをトータルにサポートいたします。

■■株式会社クロス・マーケティング会社概要■■

名称：株式会社クロス・マーケティング
本社所在地：東京都中央区銀座8丁目15番2号銀座COMビル6Ｆ
代表者：代表取締役社長　五十嵐　幹
設立：2003年4月
URL：http://www.cross-m.co.jp/

■■ 本件に関するお問い合わせ先 ■■

株式会社クロス・マーケティング
Cross Shop　販売窓口担当
Tel：03-3549-1319
Fax：03-5565-1555
Mail：cs-info@cross-m.co.jp
Facebook：http://www.facebook.com/crossshop.jp
twitter：http://twitter.com/cross_CS

プレスリリース
報道関係者各位

仙台事業所及びコールセンター拠点を拡張移転
- 本日より、100席規模のコールセンター運営を開始 –

日本マルチメディアサービス株式会社（東京本社：東京都台東区、代表取締役：秋庭孝俊）は、仙台市青葉区の事業所及びコールセンター拠点を、同区内に拡張移転し、本日2月2日よりコールセンターの運営を開始いたしました。

本コールセンターは、事業継続計画（BCP）に重点を置き、安定的かつ安全な運用環境を可能にしました。ビル構造は、ハイブリッド静震構造の一般の超高層建築物に求められる1.5倍の耐震性能が採用されており、非常用発電機や防災設備等も実装しています。

昨今の顧客企業様による事業継続性確保のニーズにお応えするとともに、弊社における重要な戦略拠点として強化・育成を中長期的に行い、コールセンター事業のさらなる拡大を図ります。

＜新拠点の概要＞
・事業所名　　　　仙台事業所
・新拠点所在地　　仙台市青葉区一番町1-9-1 仙台トラストタワー7階
・移転予定　　　　2012年2月2日（木）

＜日本マルチメディアサービス株式会社　概要＞
・会社名　　　　日本マルチメディアサービス株式会社
・東京本社　　　東京都台東区秋葉原1‐1　秋葉原ビジネスセンター
　　　　　　　　（コールセンター拠点：
　　　　　　　　　東京都台東区、千葉県浦安市、宮城県仙台市 等）
・設　立　　　　1994年6月
・資本金　　　　8億3,500万円
・代表者　　　　秋庭　孝俊
・事業内容　　　・コールセンター、バックオフィスなどの運営サービス
　　　　　　　　・バックオフィス（BPO）の業務受託事業
　　　　　　　　・人材関連事業（般 12-300040、12-ﾕ-300024）
　　　　　　　　・情報通信、コンテンツ関連事業

※セガサミーホールディングス株式会社のグループ会社であり、カスタマーサポート／テクニカルサポートの受託を中心に、コールセンター/コンタクトセンター事業を展開しています。14年間に及ぶ24時間365日体制の大規模センターから多種に亘る小〜中規模センター運営経験があり、運用実績は300社を超えています。

--------------------------------------------------------
【本件に関するお問合せ】
日本マルチメディアサービス株式会社　http://www.jmscom.co.jp/
（コールセンターの構築・運営、BPO代行）
・お問合わせフォーム：https://www.jmscom.co.jp/contact_b/

報道関係者各位

平成２４年２月１日
株式会社クロス・マーケティング
（東証マザーズ　3629）

━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
「スマートフォン・ビジネス白書 2012年版」を販売開始

〜スマートフォン・ビジネス、業界動向分析、アプリケーションストア、
開発コミュニティ、企業向けソリューション、おサイフケータイ、電子書籍、
など、スマートフォン・ビジネスについて体系的・総合的に編纂〜
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━

■■ 要約 ■■

マーケティングリサーチを行う株式会社クロス・マーケティング（代表取締役
社長　五十嵐幹　東京都中央区）は、リサーチ・コンサルティング活動を行う
ストラテジック・リサーチ（代表取締役　森田　進　東京都千代田区）が提供
する「スマートフォン白書2012年版」を販売開始しました。

詳細URL：http://www.cross-shop.jp/shop/goods/$/id/8472/

■概要■

2011年は”スマートフォン業界”にとって激動の年であった。アップル／iOS、
Androidが拮抗し、新興ベンダー、メーカーが勢力を拡大し、モバイル・エコシ
ステム、スマートフォン・ビジネスは大きなうねりとなってIT業界全体を揺る
がしている。

本白書は、国内外で開発・普及が加速度的に進んでいるスマートフォン・ビジ
ネスの全容について、精鋭アナリストの分析、公開資料・統計・ジャーナル、
その他多くの協力会社の調査結果等をもとに集大成した調査報告書である。

スマートフォン・ビジネス、業界・ベンダー動向分析に加え、アプリケーショ
ンストア、開発コミュニティ、企業向けソリューション、おサイフケータイ、
電子書籍、その関連領域を含めた“多元的な構造”としてのスマートフォン・
ビジネスについて750ページ余（うち本文約410ページ）に渡り、体系的・総合
的に編纂している。スマートフォンに関するさまざまな視点にたった論評
（紹介）なども内容に組み入れており、事業企画、開発、研究の基礎資料と
しても役立てるよう、密度の濃い内容で編纂されている。

■■ 資料目次 ■■

序

第1部　業界再編（スマートフォンが業界に与える影響）

　　第1章　スマートフォンが通信キャリアに与える影響

　　 ［1］　通信キャリアの競争ポジションの変質
　　 ［2］　SIMロック解除問題−2011年以降の動向
　　 ［3］　Wi-Fiの利用拡大とスマートフォン
　　 ［4］　送金・決済プラットフォーム事業
　　 ［5］　第4世代ネットワーク対応

　　第2章　スマートフォン・ネットブックがPC・家電業界に与える影響

　　 ［1］　マルチレイヤー化が進むPC業界
　　 ［2］　PC業界に与える影響
　　 ［3］　家電業界に与える影響

　　第3章　スマートフォンがエレクトロニクス・半導体業界に与える影響

　　 ［1］　半導体業界
　　 ［2］　液晶パネル業界
　　 ［3］　スマートフォン向け基板事業

　　第4章　スマートフォンがソフトウェア開発業界に与える影響

　　 ［1］　着実に整備が進む統合開発環境
　　 ［2］　スマートフォン向け統合開発環境の課題

　　第5章　スマートフォンがモバイル広告業界に与える影響

　　 ［1］　変容を遂げる広告エコシステム
　　 ［2］　アプリ連動型広告の動向
　　 ［3］　モバイル・アプリ対応広告プログラムの動向
　　 ［4］　グーグル／AdMobの広告戦略
　　 ［5］　モバイル検索市場でのビジネスチャンスを探る動き
　　 ［6］　スマートフォン・ユーザを想定した行動ターゲティング型広告モデル
　　 ［7］　クライアントソフト内のディスプレイ広告
　　 ［8］　クライアントソフト内のバナー広告
　　 ［9］　広告モデル採用したタブレット端末

　　第6章　スマートフォンがコンテンツ配信・放送業界に与える影響

　　 ［1］　スマートフォン普及で顕在化してきたコンテンツ業界の課題
　　 ［2］　コンテンツ常時提供アプリケーション
　　 ［3］　次世代マルチメディア放送を巡る動向
　　 ［4］　スマートフォンが開拓する新たな音楽配信サービス
　　 ［5］　コンテンツとサービスが一体となった音楽配信モデル
　　 ［6］　スマートフォン向け動画配信サービス
　　 ［7］　スマートフォン向けラジオ放送ストリーム・サービス

　　第7章　スマートフォンが出版・電子書籍業界に与える影響

　　 ［1］　電子書籍市場の胎動とスマートフォン
　　 ［2］　書籍／コンテンツの枠組みを取り払った新たなサービス形成の動き
　　 ［3］　有望視されるタブレットを活用した電子テキストプラットフォーム

　　第8章　スマートフォンがゲーム業界に与える影響

　　 ［1］　次世代ゲームプラットフォーム参入ベンダー動向
　 　［2］　次世代ゲームプラットフォームとしての価値を秘めるiPhone／iPod touch
　　 ［3］　ソーシャル・ネットワークとゲーム・プラットフォーム
　　 ［4］　活況を呈するスマートフォン向け新作ゲーム
　　 ［5］　スマートフォンへの市場拡大に対応する海外ゲーム業界

　　第9章　スマートフォンが小売・オンラインショップ業界に与える影響

　　 ［1］　パーソナライゼーション卵化器としてのEコマース
　　 ［2］　ショッピングのエクスペリエンスを変えるタブレット端末
　［3］　位置情報プラットフォームを利用したオンラインネットショッピング
　［4］　画像認識と検索エンジンを組み合わせたオンラインネットショッピング

================================================
第2部　主要プレーヤー編

　　第1章　端末メーカー／スマートフォン・ベンダー

　　 ［1］　アップル（Apple Inc.）
　　 ［2］　ノキア／シンビアン（Nokia Corporation）
　　 ［3］　リサーチ・イン・モーション（Research In Motion Limited）
　　 ［4］　パーム（Palm, Inc.）
　　 ［5］　ソニー・エリクソン（Sony Ericsson Mobile Communications）
　　 ［6］　ソニー（株）
　　 ［7］　HTC（宏達国際電子）
　　 ［8］　シャープ（株）
　　 ［9］　富士通（株）
　　 ［11］　富士通東芝モバイルコミュニケーションズ（株）
　　 ［12］　日本電気（株）（NEC）
　　 ［13］　パナソニック／パナソニック モバイルコミュニケーションズ
　　 ［14］　（株）東芝
　　 ［15］　京セラ（株）

　　第2章　各種ITサービス／ソフトウェア・ベンダー

　　 ［1］　グーグル（Google Inc.）
　　 ［2］　マイクロソフト（Microsoft Corporation）
　　 ［3］　アドビ・システムズ（Adobe Systems）
　　 ［4］　オペラ・ソフトウェア（Opera Software ASA OSE）
　　 ［5］　アマゾン・ドット・コム（Amazon.com, Inc.）

　　第3章　通信キャリア／ISP／IDC

　　 ［1］　（株）NTTドコモ
　−スマートフォンの事業展開、戦略商品の位置づけ
　−LTEサービス、「Xi(クロッシィ)」のサービス発表
　−2015年度に向けた「中期ビジョン2015」
　−ボーダフォンと提携し、アジア・欧州で一元サービス開始
　−「LTE」向け半導体開発・販売で合弁会社を設立
　　 ［2］　ソフトバンクモバイル（株）
　-同社スマートフォン視戦略と新施策
　−業務提携・協業動向
　　 ［3］　KDDI（株）
　−業績動向
　−“auの復活”を賭けた新たなチャレンジ
　　 ［4］　（株）インターネットイニシアティブ
　　 ［5］　（株）ウィルコム
　　 ［6］　日本通信（株）
　　 ［7］　イー・モバイル（株）
　　 ［8］　（株）インターコミュニケーションズ
　　 ［9］　UQコミュニケーションズ（株）
　　 ［10］　ヤフー（株）
　　 ［11］　（株）ヴェクタント（VECTANT Ltd.）
　　 ［12］　ベライゾン・ワイヤレス（Verizon Wireless）
　　 ［13］　AT&T（AT&T Inc.）
　　 ［14］　AT&Tモビリティ（AT&T Mobility LLC）
　　 ［15］　スプリント・ネクステル（Sprint Nextel Corporation）
　　 ［16］　ビベンディ（Vivendi SA）
　　 ［17］　ボーダフォン（Vodafone Group Plc）
　　 ［18］　T-モバイル
　　 ［19］　ソフトバンクBB（株）

　　第4章　PC／デバイス・ベンダー

　　 ［1］　ヒューレット・パッカード（Hewlett-Packard Company）
　　 ［2］　シスコシステムズ
　　 ［3］　エイサー（Acer）
　　 ［4］　デル（Dell Inc.）
　　 ［5］　レノボ（Lenovo）
　　 ［6］　万利達（まらた）（中国）
　　 ［7］　聯発科（Mediatek）
　　 ［8］　瑞芯微（Rockchip）
　　 ［9］　ASUSTeK
　　 ［10］　カシオ計算機（株）

　　第5章　半導体／電子部品／通信機器メーカー

　　 ［1］　インテル（Intel Corporation）
　　 ［2］　ARMホールディングスARM Holdings plc）
　　 ［3］　サムスン電子（Samsung Electronics Co., Ltd.）
　　 ［4］　LGエレクトロニクス
　　 ［5］　モトローラ（Motorola, Inc.）
　　 ［6］　テキサス・インスツルメンツ（Texas Instruments Incorporated）
　　 ［7］　ミップス・テクノロジーズ（MIPS Technologies, Inc.）
　　 ［8］　クアルコム（Qualcomm）
　　 ［9］　マーベル・テクノロジー・グループ
　　 ［10］　ビア・テクノロジーズ（VIA Technologies, Inc.）
　　 ［11］　ファーウェイ・テクノロジーズ（Huawei Technologies）

　　第6章　その他

　　 ［1］　トヨタ自動車（株）
　　 ［2］　（株）インテック
　　 ［3］　日立マクセル（株）
　　 ［4］　コクヨ（株）
　　 ［5］　（株）キングジム
　　 ［6］MetaMoJi
　　 ［7］グリー（株）
　　 ［8］ディー・エヌ・エー（DeNA）（株）
　　 ［9］（株）ミクシィ
　　 ［10］イオン（株）
　　 ［11］ローソン（株）

================================================
第3部　コンシューマ向けアプリ／サービス編

　　第1章　デジタル家電・ホームサーバーとの統合

　　 ［1］　Androidとデジタル家電イノベーション
　　 ［2］　iPhone・iPad・iTunesとホームサーバー連携

　　第2章　拡張現実（AR）活用技術とスマートフォン

　　 ［1］　ARプラットフォーム向けアプリケーション
　　 ［2］　AR技術応用事例

　　第3章　オーディオ・システムとスマートフォンの統合

　　 ［1］　スマートフォン専用ドックとデスクトップオーディオシステム
　　 ［2］　2011年に形成された新市場
　　 ［3］　Bluetooth 3.0対応モデルの登場
　　 ［4］　スマートフォン対応ワンセグチューナー

　　第4章　スマートフォン向け動画配信ソリューション

　　 ［1］　スマートフォンと動画コンテンツ配信サービス
　　 ［2］　HTML5／クラウドを利用したスマートフォン向け動画配信ソリューション

　　第5章　Skype通話／Skypeアプリとスマートフォン

　　 ［1］　Skypeの概況・近況
　　 ［2］　Skype対応スマートフォンの製品化・サービス動向
　　 ［3］　Skypeと大手通信キャリア動向（要補充→マイクロソフト買収）
　　 ［4］　iPhone／Android向けSkypeの動向と今後の展開

================================================
第4部　エンタープライズ・プラットフォーム編

　　第1章　企業のスマートフォン利用動向概説

　　 ［1］　スマートフォン・プラットフォームの企業システムへの適応
　　 ［2］　企業向けスマートフォン・プラットフォームのソリューション
　　 ［3］　企業のネットワークインフラに押し寄せる新たな潮流
　　 ［4］　後手に回るモバイルデバイス管理、セキュリティポリシー管理
　　 ［5］　個人所有スマートフォンを業務利用させる際の課題・取り組み動向

　　第2章　スマートフォンを活用した企業向けソリューション動向

　　 ［1］　スマートフォンとのWi-Fi接続向けツール／ソリューション
　　 ［2］　クラウド型データ共用サービス
　　 ［3］　グループウエア／スケジュール管理
　　 ［4］　リモート管理
　　 ［5］　スマートフォンの企業内内線化ソリューション
　　 ［6］　企業内ソーシャル・メッセージング・サービス
　　 ［7］　M2Mビジネスとスマートフォン応用
　　 ［8］　その他

　　第3章　タブレット端末を活用した営業・接客支援

　　 ［1］　タブレット端末を活用したスマートセールス
　　 ［2］　顧客向けプレゼンテーション支援
　　 ［3］　企業におけるiPad導入の課題

　　第4章　ビジネス市場で守りを固めるBlackBerry

　　 ［1］　ビジネスユースで豊富な実績
　　 ［2］　サーバとの連携で効果を発揮

　　第5章　企業・企業情報システムへの進出を強めるアップル

　　 ［1］　企業のMac採用増加の傾向
　　 ［2］　企業IT部門にも押し寄せるiPhone／iPad人気と今後の課題
　　 ［3］　iPhone導入に際してIT部門が留意すべき点

　　第6章　Android端末を活用した企業向けソリューション

　　 ［1］　Google Apps for Businessとの組み合わせソリューション
　　 ［2］　Android端末を利用したグループウエア

　　第7章　クラウド型Officeアプリとスマートフォン／タブレット端末

　　 ［1］　注目を集めるクラウド型Officeアプリ
　　 ［2］　Office 365 vs Office互換のWebサービスの比較検証

　　第8章　スマートフォンのセキュリティ、電子認証システム

　　 ［1］　スマートフォンのウイルス感染対策
　　 ［2］　企業のスマートフォン利用とアクセス制限
　　 ［3］　企業のスマートフォン利用と認証システム
　　 ［4］　スマートフォンの業務利用と電子認証・電子証明書
　　 ［5］　スマートフォンのセキュリティソリューション／セキュリティサービス

　　第9章　スマートフォンと企業向けソリューション・サービス事例

　　 ［1］　スマートフォンを活用したエンタープライズ・システム
　　 ［2］　プッシュ型メールソリューション

================================================
第5部　スマートフォン・プラットフォームと先端技術の融合編 　　 ［1］

　　第1章　おサイフケータイ対応スマートフォンの動向と将来展望

　　 ［1］　接点を拡大するおサイフケータイ
　　 ［2］　おサイフケータイの認証プラットフォーム

　　第2章　近距離無線通信（NFC）とスマートフォンのコンバージェンス

　　 ［1］　NFC搭載端末の開発動向
　　 ［2］　国内大手キャリアの取り組み

　　第3章　車載端末とスマートフォンの連携

　　 ［1］　車載端末を活用したITS／テレマティクスの新たな展開
　　 ［2］　スマートフォンとテレマティクス統合
　　 ［3］　Android搭載車載用端末の研究・開発・製品化動向

　　第4章　スマートコミュニティとスマートフォンの結合

　　 ［1］　スマートフォンの非接触充電
　　 ［2］　スマート家電連携とエネルギー最適化支援ソリューション

================================================
第6部　スマートフォン・プラットフォームと先端技術の融合編 　　 ［2]

　　第1章　デバイス設計、ユーザインターフェイス開発動向

　　 ［1］　次世代モバイルデバイスの研究開発
　　 ［2］　研究開発の取り組み事例

　　第2章　スマートフォンと仮想化技術の結合

　　 ［1］　仮想化技術によるスマートフォン・プラットフォームの統合
　　 ［2］　マルチデバイス化、プラットフォーム仮想化動向

　　第3章　次世代ブラウザ技術とスマートフォン

　　 ［1］　次世代ブラウザに照準を合わせる先進・ベンダー
　　 ［2］　ブラウザ技術の進歩とスマートフォンへの影響

　　第4章　次世代Web標準技術（HTML 5）とスマートフォン

　　 ［1］　HTML 5実装・活用動向
　　 ［2］　スマートフォンとHTML 5への対応
　　 ［3］　HTML 5を積極的に採用するスマートフォン・ベンダー各社

　　第5章　次世代ネットワーク・ソリューションとスマートフォンのコンバージェンス

　　 ［1］　コグニティブ無線とインフラ拡張動向
　　 ［2］　コグニティブ無線実装ツール（事例）

================================================
第7部　アプリケーション開発動向編

　　第1章　アプリケーション開発ツール動向

　　 ［1］　整備が進むiPhone用アプリ開発環境
　　 ［2］　iPhone／iPad向けアプリ開発ツールの制限緩和動向
　　 ［3］　Windows Phone 7向け開発ツール動向
　　 ［4］　大手ソフトウエア・ベンダーのスマートフォン向けアプリ開発・製品化動向
　　 ［5］　スマートフォン向け日本語入力アプリの動向

　　第2章　スマートフォン向け業務アプリの開発動向

　　 ［1］　販売促進・在庫管理アプリの動向
　　 ［2］　金融・生命保険業界向けアプリの動向

******************************************

付章A　代表的なスマートフォン機種／タブレット機種（国内）と特徴

　A-1　NTTドコモ

　　Galaxy S（SC-02B）
　　Galaxy S II SC-02C
　　Galaxy Tab
　　OPtimus chat L-04C
　　Optimus bright L-07C
　　BlackBerry Bold 9700
　　BlackBerry Bold 9780
　　BlackBerry Curve 9300
　　Xperia SO-01B
　　Xperia arc SO-01C
　　Xperia acro SO-02C
　　REGZA Phone T01C
　　LYNX SH-10B
　　LYNX 3D SH-03C
　　dynapocket T-01B
　　Optimus chat L-04C
　　MEDIAS N-04C
　　MEDIAS WP N-06C
　　Optimus Pad L-06C
　　AQUOS PHONE SH-12C
　　F-12C
　　P-07C

他

　A-2　au（KDDI、沖縄セルラー）

　　SIRIUS α IS06
　　htc EVO WiMAX ISW11HT
　　REGZA Phone lS04
　　REGZA Phone IS11T
　　SMT-i9100
　　lS01
　　IS02
　　IS03
　　IS05
　　Sanyo Zio（米国向け）
　　biblio Leaf SP02
　　EVO WiMAX ISW11HT
　　MOTOROLA XOOM
　　INFOBAR A01
　　Xperia acro IS11S
　　AQUOS PHONE IS12SH
　　AQUOS PHONE IS11SH
　　G'zOne IS11CA
他

　A-3　ソフトバンク

　　Softbank 001DL（DELL Streak）
　　GALAPAGOS 003SH
　　GALAPAGOS 005SH
　　004HW
　　Libero SoftBank 003Z
　　iPhone4
　　DeSire HD 001HT
　　Desire X06HTII
　　Libero 003Z
　　Sweety SoftBank 003P
　　SoftBank 008Z
他

　A-4　イー・モバイル

　　HTC Aria
　　Pocket WiFi S

　A-5　ウィルコム

　　HYBRID W-ZERO3　（WS027SH）

　A-6　NECビッグローブ

　　Smartia

　A-7　日本通信

　　IDEOS
　　Light Tab

付章B　スマートフォン／モバイル関連調査報告書

　B-1　モバイル・プラットフォーム／スマートフォンをテーマにとりあげた主な調査報告書

　B-2　その他報告書

付章C　WEB掲載のスマートフォン関連レポート

付章D　関連サイト

　D-1　モバイル関連サイト

　D-2　Android関連サイト リンク集

付章E　スマートフォン／モバイル関連書籍

　E-1　2012年／2010年発刊の書籍

　E-2　2009年／2008年発刊の書籍

　E-3　2007年以前に発刊の書籍

付章F　スマートフォン／クラウド関連標準化団体

　F-1　スマートフォン関連標準化団体

　F-2　クラウド関連標準化団体他（主に海外）

　F-3　主なクラウド関連団体（国内）

　F-4　スマートフォン関連調査会社・団体

付章G　モバイル／スマートフォンに関係した各種ガイドライン

　G-1　モバイル マーケティング ソリューション協議会　ガイドライン
　他

付章H　モバイル／スマートフォン関連アワード

　H-1　CESアワード

　H-2　Android Application Award

　H-3　アプリ・アドバンスアワード

　他

［以上］

■■ 商品詳細 ■■

商　品　名：スマートフォン・ビジネス白書 2012年版
発　刊　日：2012年1月18日
発　　　行：ストラテジック・リサーチ
販　　　売：株式会社クロス・マーケティング
判　　　型：A4判／約750ページ
　　　　　（※　バインダー製本とPDF版では編集上の違いにより
　　　　　　ページ数が若干異なります。）
頒　　　価：
■CD-ROM　　　94,500円（本体価格90,000円、消費税4,500円）
■ダウンロード　　94,500円（本体価格90,000円、消費税4,500円）
■製本版98,700円（本体価格94,000円、消費税4,700円）
※製本はバインダー製本になります。　製本版には、付章資料集PDF版が付属します。
※製本とCD-ROMには、別途送料500円頂戴いたします。

詳細：http://www.cross-shop.jp/shop/goods/$/id/8472/

【お申し込み方法】
上記URLよりお申し込みください。

【お支払い方法】
法人様・・銀行振込みの後払いとなります。
商品と同封、または別送にて請求書と納品書をお送りいたしますので、振込み期日までに指定口座へお振込みください。

個人様・・銀行振込みの前払いとなります。
お申し込み後に請求書をお送りいたします。
ご入金が確認されましてから、商品を発送いたします。

■■株式会社クロス・マーケティングについて■■

株式会社クロス・マーケティングは、国内150万人超の大規模モニターを軸に、生活者の「生」の声を主にインターネットを活用して収集するマーケティングリサーチ会社です。
生活者の嗜好の多様化や、商品サイクルの短期化に対応するため、ネットリサーチの優位性である「スピード」「コスト」に加え、「品質」を最大限に重視したリサーチサービスを展開しています。
調査企画から設計、実査、集計・分析レポートまで、マーケティングリサーチに関するあらゆるサービスをトータルにサポートいたします。

■■株式会社クロス・マーケティング会社概要■■

名称：株式会社クロス・マーケティング
本社所在地：東京都中央区銀座8丁目15番2号銀座COMビル6Ｆ
代表者：代表取締役社長　五十嵐　幹
設立：2003年4月
URL：http://www.cross-m.co.jp/

■■ 本件に関するお問い合わせ先 ■■

株式会社クロス・マーケティング
Cross Shop　販売窓口担当
Tel：03-3549-1319
Fax：03-5565-1555
Mail：cs-info@cross-m.co.jp
Facebook：http://www.facebook.com/crossshop.jp
twitter：http://twitter.com/cross_CS

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